就職活動中のキムさん（29）は最近、親しい友人との集まりにあまり参加しなくなった。キムさんは「就職した友人もいるので、一度集まると食事とコーヒーだけでも3万ウォン（約3300円）以上かかる」とし、「3回に1回だけ顔を出すような形で関係を維持している」と話した。

会社員のチンさん（35）は昨年から、カカオトークなどソーシャルメディア（SNS）の「誕生日通知」機能をオフにしている。チンさんは「それほど親しくない相手からでもモバイルのコーヒークーポンをプレゼントされると、自分も相手の記念日を気にかけなければならないように感じてしまう」とし、「結局、不要な出費が増えるだけなので、贈らないし受け取らないのが一番気楽だと思う」と語った。

韓国では、物価高で実質賃金が減少し、就職難が長引く中、人間関係を維持するための費用負担も大きくなっている。特に就職活動中の若者や新社会人を中心に、いわゆる「フレンドフレーション（Friend＋inflation）」が広がり、所得水準によって人間関係まで二極化するのではないかとの懸念が出ている。

20日、求人・求職プラットフォーム「アルバ天国」によると、MZ世代の10人中9人（それぞれ90．1％、93％）が、友人との食事や集まりの費用を負担に感じたことがあると答えた。先月、Z世代（1995～2010年生まれ）601人、M世代（1980～1994年生まれ）544人を対象に実施したアンケート調査の結果だ。特にZ世代の71．2％は、この1年間で友人との集まりに関する支出を減らしたと回答した。また64．6％は、友人と週に1回も会っていなかった。

1回の集まりで支払える心理的な上限は、おおむね5万ウォンだった。回答者の3分の1は、1回で5万ウォン以上使うと負担を感じると答えた。友人と1回会う際の支出は、概ね3万～5万ウォンだった。最も負担となるのは食事代だ。複数回答で、Z世代の78．4％が食事代を挙げ、次いでコーヒー・デザート代（40．1％）、酒代（29．7％）、誕生日・記念日費用（25．8％）の順だった。

外食費やレジャー費など関連物価の上昇は、若者世代の負担をさらに大きくしている。国家データ処によると、今年4－6月期のキンパとトッポッキの価格は前年同期比でそれぞれ4．1％、4．0％上昇した。同期間のジャージャー麺やチャンポンの価格上昇率も3％台後半となり、消費者物価上昇率（3％）を大きく上回った。このほか、レジャーを楽しむための娯楽・文化費は4．6％、交通費は10．8％増加した。飲食・宿泊関連の物価も2．7％上昇した。

問題は、こうした人間関係維持のための支出を簡単には減らせない点だ。家計動向調査によると、全体の消費に占める娯楽・文化費の割合は着実に増えている。2021年1－3月期の3．6％から、今年1－3月期には6．2％へ上昇した。今年1－3月期の1世帯当たり月平均消費支出は310万5000ウォンで、このうち19万1000ウォンを娯楽・文化に支出した。増加率を見ると、全体の消費支出は前年より5．3％増えたのに対し、娯楽・文化費は12％も急増した。同期間、飲食・宿泊への支出割合も12．1％から14．8％へ拡大した。

もちろん、韓国だけの現象ではない。米国や日本でも2020年のコロナ禍以降、物価上昇が人間関係に影響を及ぼしている。米労働統計局（BLS）によると、コロナ禍以降、外食価格は昨年までに累計20～30％上昇した。2025年に米金融プラットフォーム「セルフ・ファイナンシャル（Self Financial）」が実施した調査では、回答者の80％が友人と会う際に経済的不安を感じたことがあると答え、自分よりはるかに裕福な友人との関係維持が難しいと答えた人も43％に達した。日本の若者も、物価上昇や老後不安を背景に、人付き合いを減らす傾向にある。日本総務省によると、34歳以下の単身勤労世帯では、所得に占める交際費の割合が、新型コロナ流行前の2019年の2．2％から2025年には1．3％へ低下した。

漢陽（ハニャン）大学経済金融学部のユ・ヘミ教授は「2030世代の若者にとって、結婚や就職のためにも社会的な人間関係の形成は非常に重要だが、経済的負担のために一度関係が途切れると再び築き直すのは難しくなる場合がある」とし、「単に就職活動支援や心理相談サービスを提供するだけでなく、社会的関係の形成を後押しする政策的支援が必要だ」と述べた。