トランプ政権2期目の中南米戦略が「ブルータイド」拡大の決定的な要因ではないことは主に2つの点で確認できる。1つ目は、「ブルータイド」諸国の多くが米中のいずれか一方の大国を選択するのではなく、大国間競争を外交上の資産として活用する「レバレッジ外交」を通じて「戦略的自律性（strategic autonomy）」を追求している点だ。従来から戦略的自律性を重視してきたブラジルはもちろん、チリやペルーも重要鉱物資源を外交的レバレッジとして活用している。アルゼンチンも親米姿勢を強める一方で、中国と金融・鉱物分野での協力を維持している。

もう一つは、トランプ政権による関税圧力などへの反発が、むしろ従来の左派政権への支持を強める動きも見られるという点だ。昨年、トランプ大統領に強く対抗して不利な情勢を覆して再選を果たした進歩派のマーク・カーニー首相が率いる自由党政権の事例が、中南米でも再現される可能性があるということだ。今年10月に大統領選を控えたブラジルでは、これまでの各種世論調査で「ブラジルのトランプ」とも呼ばれるジャイール・ボルソナロ元大統領の長男で極右・自由党所属のフラビオ・ボルソナロ上院議員が、与党・労働者党のルイス・イナシオ・ルーラ・ダ・シルバ大統領と接戦だ。

しかし米国通商代表部（USTR）が最近、通商法301条を根拠にブラジル産の主要輸入品に25％の報復関税を課すと発表したことを受け、世論はルーラ大統領支持に傾きつつある。

今月、米国・メキシコ・カナダ協定の延長を認めない方針など、トランプ政権発足以降に絶えず通商圧力を受けてきたメキシコ中道左派のクラウディア・シェインバウム大統領も国内で支持基盤を堅持している。

チャ・セヒョン／論説委員

【コラム】中南米の「ブルータイド」、トランプ効果ではない（1）