イエメンの親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビアに対する海上封鎖を宣言したことを受け、サウジ政府とサウジ主導のアラブ連合軍は直ちに反発し、強硬な対応を予告した。

20日（現地時間）、サウジ国営SPA通信とAFP通信によると、アラブ連合軍の報道官を務めるトゥルキ・アルマルキ少将は声明を発表し、「紅海とアラビア海を結ぶ要衝であるバブ・エル・マンデブ海峡を通過する商船を守るため、国際人道法および国連海洋法条約（UNCLOS）に基づき、断固としてあらゆる措置を講じる」と明らかにした。

アルマルキ少将は、フーシ派による海上での脅威を「国際法違反であり、海賊行為だ」と位置づけ、「迅速に報復する」と警告した。

また、サウジがフーシ派支配下の港湾や空港を封鎖したことが今回の報復の理由だとするフーシ派側の主張については、「2026年上半期だけでも300隻以上の商船がフーシ派側の港に入港しており、サヌア空港の運航を拒否して封鎖したのはフーシ派自身だ」とした上で、「緊張をあおるための虚偽の主張だ」と一蹴した。

サウジ外務省も別途声明を発表し、テロ組織であるフーシ派による海上封鎖の宣言を強く非難するとともに、イエメンの正統政府への支持を改めて確認した。

これに先立ち、フーシ派軍のヤヒヤ・サリー報道官は、サウジによるサヌア空港への空爆と港湾封鎖への対抗措置として、サウジに対する海上封鎖を実施すると発表していた。

フーシ派は具体的な方法は明らかにしていないが、主要な原油輸送ルートであるバブ・エル・マンデブ海峡を封鎖し、サウジの石油輸出に打撃を与える狙いがあるとみられる。

世界の石油輸送量の20％を担うホルムズ海峡が封鎖されている状況で、世界の海上輸送量の12％が通過するバブ・エル・マンデブ海峡もまひすれば、世界のエネルギー供給網と世界経済に深刻な打撃を与えるとの懸念が強まっている。