米国は16日（現地時間）、イランを標的とした空爆を6日連続で実施した。ホワイトハウスは、イランが米国との対話を求めていると主張した一方、イランは中東で米軍が駐留する周辺国への報復攻撃を続けるとともに、原油の代替輸送ルートとなっている紅海の航路まで封鎖する可能性を示唆している。

米中央軍（CENTCOM）はこの日、X（旧ツイッター）を通じて、「米東部時間午後2時、米軍はイランに対する夜間空爆を6日連続で開始した」とし、「これはイランの軍事能力をさらに弱体化させるためのものだ」と明らかにした。イランのメディアも、米軍がホルムズ海峡近くのイラン南部を攻撃したと報じた。イラン国営通信IRNAによると、ホルムズ海峡近くのゲシュム島周辺とバンダル・アッバースが米軍のミサイル攻撃を受けた。ただ、空爆による人的被害や住宅施設への被害は確認されていない。

ホワイトハウスのキャロライン・レビット報道官はこの日の記者会見で、「イランは依然として米国と対話を続けている」とし、「米軍の攻撃で致命的な打撃を受けており、合意を望んでいる意思を明確に示している」と主張した。その上で、「われわれはイランと対話しているが、大統領はイランがホルムズ海峡で船舶を攻撃しても、その代償を払わずに済むような状況を容認することはない」と付け加えた。

一方、イランは米国を支援する中東諸国へと戦線を拡大しようとする動きを見せている。

ファルス通信は、バンダル・アッバース地域へのドローン攻撃の映像を公開し、イランに対する攻撃にアラブ首長国連邦（UAE）とクウェートが関与したと主張した。同通信は、「UAEで製造されたヤブホン（Yabhon）系列のドローンが上空を飛行する様子が映像に収められている」とし、「UAEは中立を維持すると主張しているが、実際にはイランへの攻撃で実質的な役割を果たしていたことを示している」と主張した。

イエメンの親イラン武装組織フーシ派の最高指導者アブドルマリク・アル・フーシ氏は、「サウジアラビアが祖国への全面的な侵略に加担し、戦線拡大の道へ進むなら、サウジのすべての石油施設と重要インフラは、われわれのミサイルとドローンの標的となる」と警告した。さらに、「われわれの原則は、空港には空港で、港には港で、封鎖には封鎖で対抗することだ」と述べ、イエメンの首都サヌアの空港に対するサウジの追加攻撃があれば、サウジの首都リヤドの空港への報復攻撃に踏み切る考えも示した。

フーシ派は13日、サウジが自らの支配下にあるサヌア空港を空爆したと非難し、その報復としてサウジ国内の空港を攻撃するとともに、停戦の終了を宣言した。一方、イエメン政府は、サヌア空港への攻撃はイラン航空機の着陸を阻止するための措置だったと主張している。

英紙テレグラフは前日、フーシ派がソマリアの武装テロ組織アル・シャバブと連携し、紅海の要衝であるバブ・エル・マンデブ海峡の封鎖を準備していると報じた。ホルムズ海峡に続いてバブ・エル・マンデブ海峡まで封鎖されれば、原油価格を巡るトランプ大統領の負担はさらに大きくなる可能性がある。