イランと米国の軍事衝突が再び激化し、戦争の「火の粉」が湾岸地域全体に広がっている。アラブ首長国連邦（UAE）の国営タンカーがホルムズ海峡でミサイル攻撃を受け死傷者が発生したほか、イエメンでは約4年間維持されてきたサウジアラビアと親イラン武装組織フーシ派との停戦が揺らいでいる。ドバイはホルムズ海峡が再び封鎖される可能性に備え、迂回港の建設に乗り出すなど、湾岸諸国は安全保障と物流網の再編を同時に進める様相を見せている。

UAE国防省は14日（現地時間）、「（国営タンカー）『モンバサ』と『アル・バヒヤ』がオマーン領海内のホルムズ海峡南側航路を航行中、イランの巡航ミサイル2発による攻撃を受けた」と発表した。この攻撃で「モンバサ」の乗組員のインド人1人が死亡し、インド人6人とウクライナ人2人の計8人が負傷、このうち4人が重傷と伝えられた。両船では火災も発生した。

UAE国防省は「今回の露骨な攻撃は域内の安全保障を脅かし、国際法に違反する重大な行為」としたうえで、「UAEは領土と国民、居住者を守るために必要なあらゆる措置を取る完全な権利を有している」と強調した。湾岸諸国がホルムズ海峡での船舶攻撃をめぐり攻撃主体を公然と名指しするのはまれで、UAEが異例にもイランを直接非難した点にも注目が集まっている。

前日には英国海事貿易機関（UKMTO）が、オマーン・カルハット北東沖でタンカー1隻が飛翔体の攻撃を受けたとの通報を受けた。イランが今年3月にホルムズ海峡を封鎖して以降、従来の分離通航方式（TSS＝Traffic Separation Scheme）を利用する船舶が相次いで脅威にさらされ、海上安全への懸念も高まっている。

UAEを構成する首長国の一つであるドバイは、ホルムズ海峡を迂回する新たな港湾を建設する計画だ。13日付の英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、ドバイの国営港湾運営会社「DPワールド」は、ホルムズ海峡を通過せずに貨物を搬入できるよう、UAE東部フジャイラに新港とコンテナターミナルの建設を推進している。高官は「事態が悪化した場合に備えた防衛的措置」と説明した。

FTは、これをドバイの中核物流拠点であるジュベル・アリ港への依存度を引き下げる「（イラン戦争後の）重大な変化（seismic change）」と評価した。ジュベル・アリ港は年間1560万TEU（1TEU＝20フィートコンテナ1本）を取り扱う中東最大のコンテナ港で、ホルムズ海峡を通過しなければアクセスできない。戦争後に貨物取扱量が90～95％急減したことを受け、DPワールドはフジャイラを経由する迂回物流網の構築を急いでいるという。

イエメンにまで広がる戦火、タンカー攻撃受けたUAEは新港建設…イラン戦争の「火の粉」で湾岸諸国にも苦痛（2）