イスラエルが、イランによるドナルド・トランプ米大統領の暗殺計画についての情報を入手し、米国側に伝えていたとする海外メディアの報道が出た。トランプ大統領は最近、公の場で自身を狙ったイランの暗殺計画に直接言及していたが、その情報源がイスラエルだったという。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は9日（現地時間）、このように報じたが、具体的な情報源や情報の入手経路については明らかにしなかった。

在米イスラエル大使館はこの件に関する質問への回答を拒否し、国連イラン代表部もWSJのコメント要請に応じなかった。ホワイトハウスはWSJの問い合わせに対し、トランプ大統領の最近の発言を参照するよう求めた。

トランプ大統領は8日、トルコ・アンカラで開かれた北大西洋条約機構（NATO）首脳会議で記者団に対し、「彼ら（イラン）は米国の指導者、つまり私を排除しようとしている」とし、「今朝も見たが、彼らのすべての（暗殺）リストに私の名前があった」と述べた。

トランプ大統領はその後、帰国の途に就き、旧型のエアフォースワンに搭乗した後、英ミルデンホール空軍基地で新型のエアフォースワンに乗り換え、ホワイトハウスに向かった。これを巡り、トランプ大統領が暗殺の脅威など安全上の懸念から、途中で専用機を乗り換えたのではないかとの見方が出た。

イランの暗殺計画に関する情報は、今後の米国とイランの関係にも影響を及ぼすとみられる。WSJは、米国とイランの終戦交渉が危機に直面する中、今回の暗殺情報が両国の対立をさらに深めるきっかけとなる可能性があると指摘した。

イランはここ数年、トランプ大統領の1期目の任期中に暗殺されたイラン革命防衛隊の精鋭部隊「コッズ部隊」のガーセム・ソレイマニ司令官の死に報復すると公言してきた。

こうした中、2月28日の米国とイスラエルによる攻撃で死亡したイランの前最高指導者セイエド・アリ・ハメネイ師の葬儀を機に、イランではトランプ大統領を非難する声がさらに高まっている。