低価格を武器にサムスン電子を追撃してきた中国の主要スマートフォンメーカーが一斉にブレーキを踏んだ。人工知能（AI）ブームでメモリー半導体供給難が深まり部品価格が相次いで急騰し、今年の出荷台数目標を最大30％以上引き下げた。

◇業界トップのシャオミ「サムスン追撃」戦略揺らぐ

外信によると、シャオミをはじめとする中国主要スマートフォンメーカーは最近部品供給企業に今年の出荷量目標を最大30％引き下げると通知した。

中国の業界トップであるシャオミの雷軍会長は2021年に「3年以内に世界のスマートフォン1位に上がる」と豪語したが、今年の出荷目標は昨年の1億7000万台から9500万台に約44％減らした。部品不足と原価上昇のため年初に控えめにとらえた目標値1億1000万台をさらに引き下げたのだ。OPPOとvivoも予想販売台数を9000万台未満に下げた。

昨年7100万台で過去最大の出荷量を記録したファーウェイのスマートフォンブランド「オナー」もやはり今年は成長が続かないと判断したという。中国のスマートフォンメーカー、メイズは年初に予定されたスリム型スマートフォン「メイズ22エア」の発売を取りやめた。同社は「メモリー価格急騰がスマートフォン事業計画に重大な障害となった」と明らかにした。

◇「低価格で成長」のブーメラン…売るほど損失増える

中国政府は内需回復に向け「以旧換新（古い製品を新しいものに交代）」補助金を支援してきた。これにより急成長してきた中国のスマートフォンメーカーを危機に追いやったのはAIブームだ。世界的半導体メーカーが広帯域メモリー（HBM）とAIサーバー用高付加価値DRAM生産に設備を集中し、スマートフォン用DRAMとNAND型フラッシュ、プリント基板など汎用核心部品の供給が減っているためだ。

これにより部品価格が上昇すると、低価格で薄利多売戦略を広げてきた中国企業は致命打を受けた。中低価格製品は価格に敏感な消費者が主要顧客層で、コスト上昇分を製品価格にそのまま転嫁しにくいためだ。結局「多く売るほど損」となる構造が深まり出荷量を強制的に減らして損失を減らす苦肉の策を選んだのだ。

余波は世界のスマートフォン市場全体に広がっている。市場調査会社カウンターポイントリサーチは今年の世界のスマートフォン出荷量が約14％減少し過去最大の減少幅を記録すると予想した。中国のスマートフォンメーカーよりプレミアム製品の割合が高いアップルとサムスン電子も前方需要鈍化と製造コスト上昇の影響は避けにくそうだ。

実際にサムスン電子MX（モバイル経験）事業部もメモリー価格急騰の打撃を避けることはできなかった。4－6月期にサムスン電子が89兆4000億ウォンという天文学的営業利益を達成したが、MX事業部の営業利益は4000億～8000億ウォン水準というのが証券業界の推定だ。これは前年同期の3兆1000億ウォンより74～87％の急減となる。コスト上昇にともなう収益性鈍化のため今年の営業利益率がマイナス6％を記録する（現代車証券）という見通しも出てきた。

業界関係者は「アップルのような大手スマートフォンメーカーが価格交渉権を握りメモリー市場を支配した時代は過ぎた。資金力と供給網確保能力が不足するスマートフォンメーカーほどコスト負担に耐えられず企業の二極化が激しくなるだろう」とした。