この日のKOSPI急落でサムスン電子とSKハイニックスの株価を2倍で追従する単一銘柄レバレッジ上場投資信託（ETF）は12～13％ほど急落し、14銘柄中13銘柄が上場価格の2万ウォンを下回った。未来アセット証券のキム・ソクファン研究員は「単一銘柄レバレッジETFが国内需給環境のナマズの役割をしている。この日のサムスン電子の下落傾向もやはりETFリバランシング過程で出た強制売買が影響を及ぼした」と説明した。主要証券市場コミュニティでは「単一銘柄レバレッジETFができた後から株式市場が（急騰落で）暗号資産市場のようになった」という声が出ている。金融監督院の李粲珍（イ・チャンジン）院長は「特定銘柄への需給偏りなど市場のゆがみが深刻化する状況。レバレッジを活用して投資する場合、家計の財務健全性が深刻に損なわれる恐れがある」として懸念を示した。

市場の関心はメモリー好況がいつまで続くかに集まる。LS証券リサーチセンター長のシン・ジュンホ氏は「7－9月期までは業績改善の流れが続く可能性が高いが、下半期からはAIインフラを構築するビッグテックの費用負担が大きくなるだけに、業況がピークに達する時期をめぐる悩みも大きくなるだろう」と話した。

「メモリーピーク論」もふくらんだ。モルガン・スタンレーはこの日、報告書で「メモリー半導体業況が『変化率のピーク』に近づいている。メモリー業況が下落局面に入り込むという意味ではないが、成長幅はますます鈍化している」と診断した。

ただ証券業界はメモリー業況の好況が当分続く可能性にウエイトを置いている。市場調査会社カウンターポイントリサーチはメモリーがAI産業の核心軸として定着したと診断した。AI基盤メモリー需要が続く中で主要企業の生産能力拡大効果が2028年以降本格化する点も根拠に提示した。競争は現在進行形だ。中国長鑫存儲技術（CXMT）が政府支援を背に追撃速度を高め、日本と米国も半導体産業育成にスピードを出している。漢陽（ハニャン）大学融合電子工学部のパク・ジェグン碩座教授は「生産能力の側面では平沢（ピョンテク）キャンパスP51・2工場建設を終えた後、竜仁（ヨンイン）半導体クラスターを稼動できる基盤を速やかに備えなければならない。技術的には3次元DRAMを最初に量産し競合企業との格差を広げなければならない」と話した。

サムスン電子のまた別の軸であるスマートフォン・家電など完成品（DX）部門は核心部品であるメモリー価格上昇の余波で収益性鈍化の懸念も出ている。Fnガイドによると、サムスン電子DX部門の4－6月期営業利益は1兆ウォンに満たなかったと推定される。スマートフォン事業の閑散期などの影響で収益性が鈍化したと分析される。テレビと生活家電も需要回復が予想より遅い中でサムスンディスプレーとハーマンは前四半期と同水準の業績を収めたものと証券業界はみている。

乱高下する株式市場に埋もれるサムスン電子の世界1位（1）