世の中の変化があまりにも速いため、予期できなかったことが現実となって現れている。AIはすでに人や組織の働き方を変えつつあり、AI自らが自己改善を重ねて「超知能」の段階へ到達する特異点も目前に迫っている。人類はいま、産業革命をも上回る文明史的な大変化の渦中へと足を踏み入れている。これから私たちが生きる世界は、これまで生きてきた世界とは大きく異なるだろう。主要国では所得分配の悪化と政治土壌の変化が地政学的対立を深め、先端技術や貿易制裁が「武器化」された時代に突入した。こうした潮流が重なり合い、半導体需要は急増し、価格も急騰したことで、韓国と台湾の半導体企業はかつてない空前の好況を享受している。構造的停滞に苦しんでいた韓国経済にとっては思いがけない恵みの雨だ。しかし、これが祝福となるのか、それとも将来災いとなって返ってくるのかは、今の私たち次第だ。

すでに多くの論説で指摘されているように、オランダでは1959年に北海で大規模天然ガス田が発見されたことを契機に、ガス輸出と外貨流入が急増し、インフレや賃金上昇、ギルダー高を招き、さらには製造業の衰退や雇用減少につながって「オランダ病」と呼ばれる現象へと発展した。一方、1970年代に北海で油田が発見されたノルウェーは、この教訓を生かし、莫大な石油収入を政府系ファンドとして積み立て、その多くを海外へ投資することで、現在と将来の世代がその恩恵を分かち合える仕組みを整えた。このファンドは現在も約2兆ドル規模を誇る世界最大の政府系ファンドとなっている。今日のノルウェーの繁栄は石油そのものではなく、石油収入をどう扱ったかに由来している。英国でも1980年代に北海油田の収入が大幅に増加した際、マーガレット・サッチャー政権は減税や財政支出、産業構造改革の費用に充てた。その結果、ポンド高が進み、製造業の競争力が失われ、産業革命発祥の地である英国では製造業の衰退と金融中心のサービス経済への移行が加速した。

今年のサムスン電子とSKハイニックスの営業利益を合わせると600兆ウォン（約63兆円）を超えるとの見通しが出ている。来年、再来年にはそれぞれ800兆ウォン、1000兆ウォンを超えるとの予測もある。前例のない規模だ。HBM需要が爆発的に増え始めた2024年でも、両社の営業利益の合計は約56兆ウォン、昨年は約90兆ウォンだった。AI投資ブーム、米国の対中技術・貿易制裁、両社の投資と革新の成果、そして国家による支援が重なり、熱帯のスコールのような爆発的な利益が突然降り注いでいるのだ。しかし、この幸運の大雨が長く続くことはないだろう。この機会を国家の未来のためにどう生かすかについて、今こそ国民が知恵を集めるべき時だ。

【コラム】韓国半導体の好況、未来の資産に変えよう（2）