◇「リアル・ブックフェア」「セルフ・ブックフェア」…ソウル国際図書展期間中に開かれる別の図書展

このため、共同で代替空間を設ける出版関係者も現れた。こうした出版関係者らは、ソウル国際図書展の開催期間中に、「ソウル・リアル・ブックフェア」（ノドゥル島ノドゥルラウンジ）や「ソウル・セルフ・ブックフェア」〔乙支路（ウルチロ）一帯〕など、別の図書展を開催する予定だ。

「ソウル・リアル・ブックフェア」の運営陣であるイヤギコッ出版社のキム・ジャンソン代表は、「ソウル国際図書展のブース割り当ては受けたが、運営方式に問題提起するためブースを返上した」と話した。「リアル・ブックフェア」に参加する51団体のうち3分の2以上は、児童書・絵本が全体の50％以上を占める出版社であり、その大半が小規模出版社だ。

昨年から始まり2回目を迎える「ソウル・セルフ・ブックフェア」は、「ソウル国際図書展に行けない、あるいは行かない出版関係者のための図書展」を掲げている。今年の参加出版社は75社だ。

◇出版協会「来年は30％広いスペースを確保する」

これについて、大韓出版文化協会（以下、出版協会）のキム・テホン会長は「2月の会長就任以降、規模やジャンルの異なるさまざまな出版社の意見を聞いている」とし、「まずは今回の図書展を無事に終え、下半期には多様な意見をともに議論できる協議の場を設けたい」と明らかにした。

キム会長は、ソウル国際図書展の最も差し迫った問題をスペース不足とみており、来年はCOEXのAホールとB（1・2）ホールをすべて確保し、今年より約30％広い空間で図書展を開催する計画だ。

一方、2024年に文化体育観光部との対立で補助金が打ち切られた後に設立された「株式会社ソウル国際図書展」は、今年で運営2周年を迎える。当時、運営継続のため寄付金を募ったものの失敗し、株式会社という形態を通じて約10億ウォン規模の基金を造成した。ソウル国際図書展側は「現在の株主は計31人であり、30％を保有する出版協会の持ち分は、増資が行われても比率が低下しない。利益は株主に配当できず、ソウル国際図書展と出版業界に再投資するよう定款に明記されている」と説明した。

2023年、文化体育観光部は出版協会側に対し、「会計精算報告の過程で収益金の漏れがあった疑い」があるとして警察に捜査を依頼したが、昨年7月に捜査を終えた警察が出版協会に対し「嫌疑なし」として不送致決定を下し、一応の決着をみた。現在、文化体育観光部は傘下の公共機関である韓国出版文化産業振興院を通じて、ソウル国際図書展の参加出版社を支援している。

「リアル・ブックフェア」「セルフ・ブックフェア」まで登場…チケット完売、ソウル国際図書展の成長痛（1）