北中米ワールドカップ（W杯）に参加する予定だった国際審判が米国の入国拒否で強制出国させられる事態が発生した。W杯共同開催国の米国が入国基準を大幅に強化して以降、関連の懸念が高まっていただけに、波紋はさらに広がる見通しだ。

AP通信は9日、「北中米W杯の審判に選出されていたソマリア出身のオマル・アルタン氏が米国に到着した後、税関・国境警備局（CBP）から入国拒否判定を受け、強制出国させられた」と報じた。アルタン氏は昨年11月、アフリカサッカー連盟（CAF）の「年間最優秀審判」に選ばれた人物で、W杯期間中に審判として活動する予定だった。

アルタン氏は事前に正常な手続きで米国のビザを取得し、ソマリア大使館から外交官パスポートまで発給されていた。しかしCBPは、アルタン氏がトルコのイスタンブールを経由で米マイアミ国際空港に到着した直後に追加の調査を経て入国拒否を決定し、イスタンブール行きの飛行機に搭乗させた。

このような決定が下された背景には、米国とソマリアの冷え込んだ外交関係があるという分析がある。ソマリアはトランプ米大統領が指定した渡航禁止対象国の一つだ。英デーリーメールは「トランプ大統領はこれまで一貫してソマリアに対して不快感を表してきた」とし「今年1月には『世界最悪の国』と呼び、先月はソマリア出身の移民に『全員が詐欺師』という暴言を吐いた」と報じた。CBPは「この渡航者（アルタン氏）がW杯の審判という事実は認識していた」としながらも「入国直後に実施した追加調査の過程で必要な検証を通過しなかった」とだけ明らかにした。

今回の事案に対して国際サッカー連盟（FIFA）は関与を避ける雰囲気だ。米国当局の決定に特にコメントを出さず「アルタン氏の状態（入国拒否決定）が今後も変更されることはないとの通知を受けた」とし「ビザ発給および入国許可は全面的に開催国政府の権限」という原則的な立場だけを表明している状態だ。

CBPが主導する渡航者対象のビザ発給拒否および入国拒否措置は、今回のW杯が成功するための重大な変数の一つとして注目されている。これに先立ち米国と事実上戦争中のイラン代表チームも移動過程で問題があった。イランサッカー協会の事務総長や選手団長、サポートスタッフ12人がビザ発給を拒否されたため、苦肉の策として米国に直接入国せず、メキシコを経由する路線を選択した。

海外のファンの間でも高額のW杯チケットを購入したものの入国拒否で米国に入国できない事例が相次ぐ見通しだ。米国政府は現在39カ国を対象に観光および商用ビザ（B1・B2）の発給を全面的に中断または厳格制限しているが、ここにはイランをはじめセネガル、コートジボワール、ハイチなど本大会に進出する国が複数含まれている。