韓国総合株価指数（KOSPI）が7000ポイントに近づき、8000ポイント達成への期待感が大きくなっている。現在の指数からあと15％ほど上がれば8000ポイントに到達する。内外の証券会社は半導体好況を根拠に指数上段を最大8600まで提示している。

金融投資業界によると、新韓投資証券は年内にKOSPIが8600ポイントまで上昇すると予想する。続けてJPモルガンが8500ポイントを提示した。

証券業界の見通しの核心は半導体だ。サムスン電子とSKハイニックスが人工知能（AI）需要拡大に乗り稼いだ現金が資産価値と収益性を同時に引き上げていると分析される。新韓投資証券はサムスン電子の1株当たり純資産（BPS）が2026年の約10万ウォンから2027年には14万ウォン台に、SKハイニックスは45万ウォンから82万ウォン水準まで増加するとみた。これを反映した適正株価はサムスン電子が33万8000ウォン、SKハイニックスが189万3000ウォン水準だ。時価総額の割合まで考慮すれば半導体だけでもKOSPI8000ポイント到達は可能だという計算が出ている。サムスン証券もやはり目標上段を8400ポイントに上げて同じ論理を提示した。

半導体好況の温もりが消費に広がっているという分析も出ている。ゴールドマン・サックスはSKハイニックスの社員1人当たりボーナスが90万ドル（約1億4183万円）に達すると予想した。こうした高所得が百貨店のブランド品売り上げと小売り販売回復につながっているということだ。実際に小売り販売指数は2022年以降で最高水準を記録し、百貨店売り上げもブランド品を中心に高い水準を維持している。

ただ利下げなど流動性支援がなければ上昇余力が制限されるだろうという慎重論も出ている。LS証券は年間KOSPIバンドを6000～8000ポイントと提示し、半導体の利益増加率が4－6月期をピークに鈍化する可能性を提起した。ハナ証券も金利据え置き時のKOSPI上段を7540ポイントとし、8000ポイント超えに向けては米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げが必要だと分析した。

指数上昇が一部の銘柄に過度に集中しているとの指摘もある。メリッツ証券によると、サムスン電子とSKハイニックスのKOSPIでの純利益の割合は70％を超え、時価総額の割合も40％以上だ。半導体を除いた企業は利益は停滞しているのに対し株価だけが上がったマルチプル・エクスパンションにあると分析される。

KOSPI8000到達の可否は半導体業績上昇持続と非半導体業種への拡散、金利環境変化にかかっているという評価だ。