注目を集めていたイランの新たな終戦提案も、結局は水泡に帰す恐れが強まった。イランの新たな終戦提案を検討するとしていたドナルド・トランプ米大統領が、ほどなく懐疑的な姿勢へ転じたためだ。米国が交渉の余地だけを残したまま海上封鎖の締め付けをさらに強める可能性が高まり、原油価格と海峡封鎖をめぐる両国のチキンゲームは最高潮へと向かうとみられる。

◇「検討する」直後、SNSで「受け入れ困難」…拒否の見方強まる

2日（現地時間）、AP通信など主要外信によると、トランプ大統領はこの日、フロリダ州ウェストパームビーチでエアフォースワンに搭乗する前、記者団に対し、「イランの新たな終戦提案を検討している」とし、「正確な文言を受け取るだろう」と述べた。タスニム通信などイランの半官営メディアは、「米国が先に提示した9項目の提案に対する回答として、イランが14項目で構成された合意案を仲介国パキスタンを通じて伝達した」と報じた。

しかし、空気は一瞬で変わった。トランプ大統領はその後、自身のソーシャルメディア（SNS）トゥルース・ソーシャルで、「過去47年間にイランが人類と世界に対して行ってきたことに比べれば、まだ十分な代償を払っていないため、この提案が受け入れられるかどうかは、想像し難い」と記した。事実上、イランの新提案に対する拒否の意思を示したものと受け止められている。

◇14項目案にホルムズ統制権…トランプ氏「空爆再開の可能性も」

外信は、イランの14項目提案には、▷30日以内の一括妥結 ▷再攻撃禁止の保証 ▷米軍のイラン周辺地域からの撤収 ▷海上封鎖解除 ▷凍結資産解除 ▷賠償金支払い ▷制裁解除 ▷レバノン戦線終戦 ▷ホルムズ海峡関連の新たなメカニズム構築などが盛り込まれたと報じた。

このうち特に、海峡の新たなメカニズムは、イランが通行料を徴収するなど、通航船舶を統制できる権利を認めてほしいとの要求と解釈される。イランとの戦争で勝利の名分が必要なトランプ大統領に対し、敗戦を意味する賠償金支払いを要求すると同時に、ホルムズ海峡の通行料徴収権限など受け入れ難い要求事項が多数含まれた。このため、空爆再開の可能性も絶えず取り沙汰されている。トランプ大統領はこの日、空爆再開に関する記者の質問に、「イランが不適切な行動を取れば、その可能性はある」と答えた。

原油あふれるイラン、原油高の米国…「どちらが長く耐えるか」の戦いに（2）