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トランプ氏「NATO、必要な時にいない」…グリーンランド買収論まで再浮上させ圧力

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2026.04.09 16:14
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ドナルド・トランプ米国大統領が北大西洋条約機構(NATO)に対して強い不満を改めてあらわにし、同盟関係に高い緊張感が漂っている。特に、過去に論争となった「グリーンランド併合」にも再び言及していることから波紋が起きるのでないか注目される。

トランプ大統領は8日(現地時間)、SNSを通じて「我々が彼らを必要とした時にNATOはいなかった。我々が再び必要とする時もいないだろう」と批判した。この発言は、マルク・ルッテNATO事務総長とのホワイトハウス会談直後に出されたもので、会談が行われたにもかかわらず不満が解消されなかったことを示している。

 
ルッテ事務総長はその後、インタビューでトランプ大統領の不満に共感を示しながらも、欧州諸国が米国と協力しており、最近のイラン関連の軍事対応も支持したと強調したが、トランプ大統領の立場を変えるには力不足だったとみられる。

特にトランプ大統領は投稿の中で「あの大きく、無秩序に運営されている氷の塊、グリーンランドのことを思い出せ」と言及した。グリーンランドはデンマークの自治領でありNATO加盟国に関連する地域で、トランプ大統領は過去、同地域の併合に対する意思を公に表明し、軍事的なオプションや関税圧力まで示唆して国際的な批判を浴びた経緯がある。

今回の発言は単なる不満の表出を超え、NATO脱退の可能性と重なった場合、米国独自の軍事行動の余地を示唆するものと解釈でき、注目される。NATOという集団安保の枠組みが弱体化する場合、グリーンランド問題を巡る米国の強硬路線が再び浮上する可能性も排除できないためだ。

これに先立ちトランプ大統領は今年初めのダボス会議では武力行使の選択肢を事実上取り下げ、交渉基調を示唆していたが、同時に欧州諸国に向けて「選択を覚えていよう」と圧力を含むメッセージを送ってもいた。

今回の発言は、NATOに向けた構造的な不信感とともに、今後の米国の同盟戦略がより取引的かつ圧力中心に展開される可能性があることを示す信号と解釈される。

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    2026.04.09 16:14
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    NATOのマルク・ルッテ事務総長(左)と米国のドナルド・トランプ大統領。AP=聯合ニュース
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