米国とイランが劇的に2週間の休戦に合意し、ニューヨーク株式市場は大きく反発した。8日（現地時間）、ダウ工業株30種平均は1325.46ポイント（2.9%）上昇の47909.92で取引を終え、約1年ぶりの上げ幅を記録した。S＆P500指数とナスダック指数もそれぞれ2%台後半上昇し、そろって上昇した。

今回の急反発は、地政学的緊張の緩和による投資家心理の回復が主な要因だ。「恐怖指数」と呼ばれるVIXは18%以上急落し、市場のリスク回避心理が急速に和らいだことを示した。

特に戦争懸念で打撃を受けていた半導体などのテクノロジー株が上昇を主導した。半導体ETF（SMH）とブロードコムは5%以上、マイクロンは7%以上上昇した。

国際原油価格は大きく下落した。ブレント原油は13%以上下落し、1バレル94ドル台まで低下し、WTIも16%以上下落して6年ぶりの最大下落幅を記録した。ホルムズ海峡の再開期待が供給不安を和らげた影響だ。

原油価格の下落でインフレ圧力が弱まり、米国債利回りも低下した。10年物利回りは4.29%まで低下し、2年物利回りも下落傾向を示した。一方、リスク資産選好が強まる中で、ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産も上昇した。

ただし、市場の楽観論はまだ確実とはいえない。休戦合意直後からイランが一部条件に異議を唱え、撤回の可能性を示唆するなど不透明要因が残っているためだ。実際に終戦交渉が予定されている中、今回の「2週間の休戦」が実質的な紛争解決につながるかどうかが、今後の市場の方向性を左右する重要な要因となるとみられている。