米国とイランがホルムズ海峡開放を条件に2週間の停戦に入り国際原油先物価格が1バレル＝100ドル以下に下がった。原油高の危機が去ったのではない。海峡が再び開かれても供給網復旧まで長時間かかる上に戦争再開の変数も相変わらずであるためだ。

日本時間8日午後4時基準で、ニューヨーク商品取引所でウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）5月引き渡し分は前日より16．2％急落した1バレル＝94．7ドルで取引された。ブレント原油先物価格も92．99ドルと1日で14．9％下落した。

だが市場は停戦合意を供給正常化のシグナルと受け止めずにいる。ホルムズ海峡が開かれるからとすぐに原油供給が以前の状態に戻るわけではないためだ。シンガポールの金融投資会社フィリップノバのプリヤンカ・サチデバ氏は報告書で「停戦により海峡が再び開放されるかもしれないが、エネルギー基盤施設が受けた被害を復旧することはできない。今回の紛争の真の費用は今後数カ月間のガソリンスタンド価格と世界のインフレ（物価上昇）を通じて支払われるだろう」と予想する。

原油取引市場ではこうした不安感を反映したバックワーデーションも現れている。すぐに引き渡される原油現物価格が先物価格を大きく上回る異例の現象を意味する。ブルームバーグによると7日のブレント原油現物価格は1バレル＝144．42ドルで1987年の集計開始から最高値を記録した。同日ブレント原油6月引き渡し分先物が109ドル水準で取引されたのを考慮すれば30ドル以上の逆ざやが生じた。原油先物は通常、保管・運送費用が反映され現物より高いのが正常だが、すぐに供給量が不足する可能性が大きいとみられ逆転現象が生じた。市場では海峡が開かれてもこうした現象が少なくとも上半期中は続くとみている。モルガン・スタンレーは報告書で「アジアで中東原油代替分に対する入札競争が始まりブレント原油市場に負担が広がり始めた」と評価した。NH投資証券のファン・ビョンジンFICCリサーチ部長は「中東の原油生産が戦争前の水準に回復するには最小限今年末にはなるだろう」と話した。

専門機関の分析もこうした市場の反応を裏付ける。米エネルギー情報局は7日、短期エネルギー見通し報告書を通じ「ホルムズ海峡が開かれても供給網が完全に復旧し中東で生産が正常化するまで数カ月かかるだろう。燃料価格は当分高い水準を維持するだろう」と明らかにした。戦争が終わればすぐに価格が下がるだろうというトランプ米大統領の大言壮語とは異なる見通しだ。エネルギー情報局は報告書で「われわれが海峡が閉じられるのを見たことがなかったように、再び開かれるのも見たことがない。正確にどうなるかは今後を見なければならない」と指摘した。

国際機関は相次いで警告を出した。この日国際エネルギー機関（IEA）のビロル事務局長は13日にIEA、国際通貨基金（IMF）、世界銀行のトップが集まりエネルギー危機を話し合う予定だと明らかにした。ビロル事務局長は仏紙フィガロとのインタビューで「世界はこのように深刻なエネルギー供給支障を体験したことがない。1973年（第1次石油危機）、1979年（第2次石油危機）、2022年（ロシアのウクライナ侵攻）の危機を合わせたよりも深刻だ」と話した。