向かい合って走っていた米国とイランが正面衝突の直前でハンドルを切った。7日（現地時間）、ドナルド・トランプ米国大統領が定めた交渉期限を1時間30分ほど前にして、「2週間の停戦案」を電撃的に受け入れたためだ。直後にイランも停戦に同意した。2月28日の開戦から39日目のことだ。

トランプ大統領は7日午後8時に設定した交渉の最終期限を88分前に控え、ソーシャルメディアを通じて「イランがホルムズ海峡の完全かつ即時、安全な開放に同意することを条件に、2週間のイラン爆撃と攻撃を中断することに同意する」と明らかにした。続けて「これは双方に適用される停戦である」ことを強調した。イランはアッバス・アラグチ外相名義の声明を通じて「イランに対する攻撃が中断されれば、わが軍は防衛作戦を中断する」と応じた。

両国間の交渉を仲裁してきたパキスタンのシャバズ・シャリフ首相が、同日午後にトランプ大統領へ交渉期限の2週間延長を要請すると同時に、イランに対してホルムズ海峡の2週間の開放を要求したが、この仲裁案が受け入れられた格好だ。両国は10日、仲裁国パキスタンの首都イスラマバードで談判に入る。トランプ大統領が「文明絶滅論」に言及するなど、軍事的緊張が最高潮に達していた中東事態は、最悪のシナリオを回避したことになる。

問題はこれからだ。2週間と定められた交渉期間において、核心となる争点ごとに双方の立場に大きな差があるためだ。当初、米国が設定した戦争目的は、イランの核の完全な廃棄と神政体制の変革だった。しかし、イラン・イスファハンに隠されている約450キロの準兵器級高濃縮ウラニウムは、米国がまだ回収できていない状態だ。また、今回の停戦案を新最高指導者のモジタバ・ハメネイ師が承認したとされており、結果的に現体制の正当性を米国が認めた格好となった。

イラン側も被害は甚大だ。体制は維持されたものの、開戦初日に最高指導者のアヤトラ・アリ・ハメネイ師をはじめ、イスラム革命防衛隊（IRGC）の指揮官など政権首脳部が多数死亡した。米国・イスラエルの空爆により、主要な製油施設・発電所・橋梁などの国家インフラも多数破壊された。復旧・再建だけでも天文学的な費用と数十年の時間を要するとの観測だ。

それにもかかわらず、双方はそれぞれ戦争の勝利を主張した。イラン最高国家安全保障会議は同日の声明で「イランが米国とイスラエルに巨大な勝利を収めた」と表明した。トランプ大統領も同様にAFP通信との電話インタビューで「米国の100％完全かつ完璧な勝利だ」と述べた。