イランがホルムズ海峡を通過するタンカーに対してミサイル攻撃を行ったと明らかにしたことで、韓国証券市場が4日、パニック相場を展開している。KOSPI（韓国総合株価指数）は取引中に、5200を割り込む場面もあった。取引開始直後にKOSPIとKOSDAQ（コスダック）の両市場で「売りサイドカー」が発動されたのに続き、売買取引を一時中断するサーキットブレーカーまで登場した。「暗黒の火曜日」を超える「暗黒の水曜日」だ。

4日午後12時5分現在、KOSPIは前日比621.77ポイント（10.74％）下落した5170.14を指している。外国人が1兆2000億ウォン以上を純売り越し中だ。KOSDAQも10％以上下落した1015.16を記録している。

主力株のサムスン電子をはじめ、SKハイニックス、現代（ヒョンデ）車、起亜（キア）など時価総額上位の銘柄が10％を超える下落を示している。

特に、取引中にKOSPIとKOSDAQの両指数が8％以上暴落し、市場の取引を20分間中断させる「サーキットブレーカー」が発動された。両指数で同時に発生したのは、米国発の景気後退懸念と「円キャリートレード」事態で株価が暴落した2024年8月5日以来のことだ。ブルームバーグは「2008年以降、2日間での下落幅としては最大」と報じた。

これは、米国・イスラエルとイランの間の武力衝突が長期化する可能性があるとの懸念が強まったためだ。特にイラン革命防衛隊（IRGC）の海軍副司令官モハンマド・アクバルザデが「繰り返し警告をしたが、これを無視した10隻以上のタンカーが、各種ミサイル攻撃を受けて炎上した」と明らかにしたことが伝わり、投資心理が冷え込んだ。

韓国経済が打撃を受けるとの懸念から、対ドルのウォン相場は夜間取引で1ドル＝1500ウォンを超えた。世界金融危機当時の2009年3月以来、17年ぶりのことだ。

キウム証券のハン・ジヨン、イ・ソンフン研究員は「依然として中東の地政学的リスクは現在進行形であり、その余震が今週の残り期間、株価の変動性を作り出す恐れがある」とし、「しかし、半導体を含む主導株の堅実な利益ファンダメンタルズや政府の証券市場支援策、調整時の買い需要などを考慮すれば、指数のトレンド的な下落を論じるには時期尚早だ」と述べた。続いて「現時点でパニック売りに同調するような比重縮小戦略よりは、既存のポジション維持、あるいは下げ幅が過大な主導株の買い戦略の方が実益は大きいと予想される」と説明した。

一方、年初から先月末までKOSPIは48.17％上昇し、世界の主要指数のうち上昇率1位を記録していた。KOSPIの上昇率は2位の台湾（22.27％）を2倍以上上回っている。しかし、米国・イスラエルとイランの間で戦争が勃発した後の初営業日となった3日、KOSPIは7.24％下落した。下落率としては世界1位だ。