人工知能（AI）が生産性を高めるツールを超え、会社員の人事体系と報賞構造を再編する変数として浮上している。AIの活用能力によって成果だけでなく年俸水準まで変わることになるという認識が急速に広がっている。

HRテック企業ウォンテッドラボが3日に中央日報の依頼により会社員209人を対象に実施した「2026会社員AX現況調査」の結果によると、回答者の62．3％が今後3年以内にAIの活用能力によって会社員間の年俸格差が最小10％以上広がるだろうと答えた。10～20％未満の格差を予想した回答者が29．2％で最も多く、30％以上の格差を予想した回答も21．1％に達した。差はないという回答は12．9％にとどまった。

業務目的を含めてAIを使ったことがあるという会社員は92．3％に達した。このうち86．5％はほとんど毎日AIを活用していると答えた。活用分野は情報検索が75．6％、企画・アイデア導出が56．5％、文書作成が55．4％などで、テキスト基盤の核心生産性業務に集中していた。AIが特定職群の実験的ツールではなく日常的な業務の基本ツールとしての位置付けを確立したという意味だ。

AI活用を通した業務成果に対する体感は明確に現れた。AI使用者の95．8％は業務結果の品質が向上したと答えた。また、56．5％は業務時間に余裕ができたと答えた。AI活用を通じて得た余裕時間は主に既存の業務品質改善（46．8％）や新規プロジェクト・サービス企画（18．3％）に活用するという回答が多かった。休息は12．8％だった。AIが単純に時間を減らすツールを超えて成果を高める方向に作動していることを示している。ウォンテッドラボ関係者は「業務品質が高まり節約された時間は再び成果高度化に投入される好循環が現れている」と話した。

会社員の危機意識も明確にあらわれた。回答者の78．9％は「10年以内にAIにより仕事を失う恐れがある」という主張に同意した。それだけ雇用不安に対する懸念が大きいという意味だ。ただこれと同時にAIを積極的に導入した企業で働くことが離職時の市場価値上昇（62．2％）や仕事の安定性（45．9％）につながるという回答も多かった。AIを脅威と感じながらも、むしろその環境に先に適応することが生き残り戦略と判断したという意味だ。ウォンテッドラボ関係者は「会社員はAIを脅威要因であると同時に、熟練度により競争力を左右する要素と受け止めている。このためAI環境に露出することを一種の雇用安全弁と認識していたりもする」と説明した。