中国のオープンマーケット“アルテッシュ三強”（AliExpress・TEMU・SHEIN）は「安かろう悪かろう」の代表格と呼ばれる。安物の価値すらない偽物だらけだからだ。昨年12月、ソウル市はKATRI試験研究院に、この3社のサイトで販売されている化粧品・キッチン用品など10製品の検査を依頼した。結果はすべて偽造品。基礎化粧品や浄水器フィルターなどは成分すら不明で、かえって健康を害する恐れがあるとの懸念が出た。海外でも評価は厳しい。EUは今年に入り、中国から直送される化粧品・玩具などの取り締まりを強化した。米国のトランプ政権が小包に対し発送国別に関税を課したのも同じ流れだ。

韓国のオープンマーケットだからといって安心はできない。中国産の偽物が急増している。専門家は「化粧品、靴、衣類、電子部品などの販売者が中国業者で海外発送なら99％は正規品ではない」と助言する。実際、最近人気の「ドバイもちもちクッキー（ドゥチョンク）」をオープンマーケットで検索すると、「迪拜风味（ドバイ風味）」などと説明の付いた正体不明の中国産菓子が多数出てくる。

現在、韓国国内のオープンマーケットは利用者数3300万人のクーパンが独走している。700万～800万人規模のAliExpress、11番街、TEMU、ネイバー、Gマーケットなどが2位を争う。クーパンの中核事業モデルはロケット配送だ。自ら商品を仕入れ、注文が入ると翌日に無料配送する。アフターサービスや交換・返品まで全て責任を負う。クーパンが仲介だけを行う場合が「販売者ロケット」だ。ロケット配送だけに絞り込んでも販売者ロケットが一緒に表示される。ここに、より安い価格を提示した業者が既存業者の商品説明やレビューをそのまま利用する「アイテムウィナー」が合わさると、とんでもない事態が起きる。

数カ月間売れてきた評判の良い商品がある。ある日、共有オフィスを住所とする正体不明の事業者が半額で参入してくる。既存の商品説明と数百件の「いいね」レビューはそのまま引き継がれる。ロケット配送だと思って注文すると、不審な商品が届く。クーパンに通報すれば販売は停止され返金もきちんと行われる。しかし、偽物と知らずにそのまま使用する多くの消費者には通知も補償もない。

クーパンが販売者ロケットとアイテムウィナーによって偽物流通を黙認しているとの批判はこれまで何度も出ている。クーパンは中国事業者の新規登録を制限し、偽造品モニタリング専任チームを強化するという対策を繰り返すだけだ。自ら防げないなら、圧倒的なシェアに見合う責任と再発防止システムの構築を求めるべきだ。外国人代表を国会に呼んで叱責するだけでは解決にならない。

キム・チャンウ／経済記者