伝統的に金は株価が下がる時に買い増しておく「安全資産」とされてきた。ところが最近では株価と金価格がともに上昇する見慣れない場面が繰り広げられている。市場では金が「投資資産」に性格が変わっているという分析まで出ている。

9日のニューヨーク商品取引所で金先物は1トロイオンス当たり5079．40ドルで取引を終えた。金価格は先月30日にタカ派（通貨緊縮選好）性向のケビン・ウォーシュ氏が次期米連邦準備制度理事会（FRB）議長に指名されしばらく下落したが、すぐに反騰し右肩上がりを示している。金価格は昨年64％急騰したのに続き今年に入ってからもこの日までで17％上昇している。

ポスコ経営研究院によると、金価格とS&P500指数の相関関係は2021年の0．02から昨年は0．77と大きく高まった。ポスコ経営研究院のキム・ヨンサム首席研究員は「伝統的に金は株式のようなリスク資産の収益率とは陰の相関関係を見せて、景気下落期にポートフォリオの防御役を担った。だが最近になり徐々に株式などリスク資産と同調化する傾向を見せている」と指摘した。

市場ではこうした見慣れない同調化の背景として流動性拡大、すなわち市場にあふれるお金を挙げる。昨年韓国だけでなく米国、日本、中国など主要国が拡張財政政策を展開し市中流動性が大きく膨らんだ。この資金が株式と金を問わず全般的な市場価格を引き上げているということだ。ブルームバーグによると世界のマネーサプライ（M2）は昨年10．8％増加した。

ロシアとウクライナの戦争後、新興国中央銀行の積極的な金買い入れも影響を与えたと評価される。世界金協会によると2022年から昨年まで金買い入れを拡大した中央銀行上位は中国、ポーランド、トルコ、インド、アゼルバイジャンなどでいずれも新興国だ。

過去に中央銀行は金価格が上がれば金買い入れを縮小したり売却したりしたが、最近では傾向的に備蓄量を増やしている。中国人民銀行の金保有高は先月末基準7419万オンスで、3695億8000万ドル（約57兆円）相当に達する。1カ月で501億3000万ドル増えた。

金自体が投資資産になりつつあるという分析もある。最近金関連上場投資信託（ETF）が大挙発売され投資資金が集まっているためだ。世界金協会によると昨年資産運用会社がETF用に保有した金は前年より801トン増えた4025トンを記録した。金額で見れば昨年だけで890億ドル増えた。

中国の投資ブームもこれに加勢する。ウォール・ストリート・ジャーナルは8日、「金・銀狂風の裏にある中国のおばさん投資家たち」という記事で、最近の金属市場急騰の背景に中国の個人投資家がいると報道した。中国の投資家は昨年ゴールドバーと金貨を約432トン買った。前年比28％の急増で、世界の金購入量の3分の1に達する。

専門家らは金の変動性が大きくなりかねないと指摘する。大信証券のチェ・ジニョン研究員は「投機需要を呼び起こす原材料のスーパーサイクルが始まったものとみることができる」とした。