国際スケート連盟（ISU）会長兼国際オリンピック委員会（IOC）委員の金載烈（キム・ジェヨル）氏（58）がIOC理事に当選した。IOC理事は、IOCの主要な政策や懸案を事実上決定する重要な役職だ。

金委員は4日（日本時間）、イタリア・ミラノのミラノ・コルティナダンペッツォ冬季オリンピック（五輪）メインメディアセンターで開かれた第145次IOC総会の理事選挙で、有効票100票のうち賛成84票（反対10票、棄権6票）を獲得した。任期は4年で、再任も可能だ。韓国人のIOC理事は、故・金雲龍（キム・ウンニョン）元IOC副会長に続き、金委員が二人目となる。金委員は、李起興（イ・ギフン）前大韓体育会長が昨年の会長選挙で落選して退いた後、韓国人としては唯一のIOC委員として活動してきた。

IOC会長と副会長4人、理事10人で構成されるIOC理事会は、事実上のIOC最高意思決定機関だ。五輪開催地の選定手続きを管理し、主要な政策や懸案を決定する。表面上は全IOC委員が参加する総会がIOCの最高機関だが、それに先立ち理事会が総会の上程案件などを審議する。理事会が新規のIOC委員候補を絞り込み、五輪開催地を勧告すれば、総会が投票でこれを追認する形だ。理事会はまた、IOC内部の組織や規定などを審議・承認し、財政も管理する。こうした理事会の地位を考慮すると、その核心メンバーである理事は、IOCと国際スポーツ外交の舞台において中核的な役割を担うことになる。

近代五輪の創始者ピエール・ド・クーベルタン男爵は、1894年にIOCを設立し事実上独力で率いていたが、1921年に業務全般を管理する理事会を委員5人で初めて構成した。韓国人としては、金雲龍氏が1988年に初めてIOC理事に選ばれた。金雲龍氏は1992年からIOC副会長も務めた。

故・李健熙（イ・ゴンヒ）サムスングループ会長の娘婿である金委員は、スケートを通じてスポーツ界との縁を深めた。第一毛織の社長を務めていた2011年に大韓スケート連盟会長に選出された。その後、2018年平昌（ピョンチャン）冬季五輪組織委員会副委員長、大韓体育会副会長などを歴任した。そして2022年には、非欧州出身者として初めてISU会長に選出された。また、それから約1年後の2023年10月にIOC委員に就任し、さらに約2年を経てIOC理事の座まで上り詰めた。金委員は義父（李健熙氏）に続いてIOC委員を務めたことで話題となったが、今回就任したIOC理事は、李健熙氏も務めることのできなかったポストだ。

金委員の理事会入りにより、スポーツ外交の舞台における韓国の存在感は高まることになった。金委員は特に、今年予定されている次期ISU会長選挙で再選に挑む予定だ。金委員が国際競技団体の首長枠でIOC委員になった経緯があるため、ISU会長職を維持する必要がある。金委員はISUに画期的なマーケティングを導入し、ショートトラックの審判判定システムの改善など、組織の刷新を推進した。これにより「公正性を強化した」との評価を受けている。

一方、李在明（イ・ジェミョン）大統領は、金委員のIOC理事当選の知らせに対し、フェイスブックを通じて「大韓民国が国際スポーツ外交の地平を広げている」とし、「今回の快挙は個人の名誉を超え、大韓民国が国際スポーツガバナンスの中心で一層主導的な役割を遂行できるようになったという点で、非常に大きな意味を持つ」と祝意を表した。