日本が東京から1800キロ余り離れた海底で、レアアース（希土類）を含む泥の試験掘削に成功したと2日、日本メディアが報じた。



読売新聞や日本経済新聞などはこの日、海洋研究開発機構（JAMSTEC）の探査船「ちきゅう」が、南鳥島沖の水深約5700メートルの深海に巨大なパイプを繋ぎ、レアアースを含む泥を引き上げたとして、このように伝えた。これに先立ち、松本洋平文部科学相は1日、「水深6000メートルから揚泥することに成功したと一報があった」とX（旧ツイッター）に投稿した。

探査船は約150人の乗員を乗せ、1月12日に清水港を出港した後、17日に南鳥島沖の試掘予定海域に到着していた。

今回の試掘は、日本内閣府の「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」の一環として実施された。海底6000メートルから堆積物を採掘する試みは世界初で、海底油田や天然ガス田の掘削方式から考案された手法が用いられた。日本はこのために400億円を投じ、泥の破砕装置や特殊パイプなどの開発を進めてきた。

以前、東京大学の研究チームなどは2013年にこの海域でレアアースが高濃度に含まれる泥を発見しており、少なくとも1600万トン相当のレアアースがあるという推計結果を報告していた。これは現在の国別埋蔵量基準で、中国（4400万トン）、ブラジル（2100万トン）に次ぐ世界3位の水準に相当する。

日本政府は来年2月から同海域で1日最大350トンの泥の層を引き上げる作業に突入し、2028年3月までに採掘費用を含む事業性を分析する報告書を完成させる方針だ。

このように日本がレアアースの独自確保に心血を注ぐのは、昨今悪化する中日関係の中で、中国が繰り出す「レアアース報復カード」に対して後がない状況に陥っているためだ。

日本は2012年の尖閣諸島（中国名・釣魚島）領有権問題の際、中国によるレアアースの供給制限で自動車などの基幹産業が大きな打撃を受けた。これに伴い、オーストラリアなどサプライチェーンの多角化を図り、中国産レアアースへの依存度を90％台から60％台まで引き下げはしたものの、依然として高い水準にある。

こうした中、昨年11月に高市早苗首相が台湾有事の際の軍事介入を示唆する発言を行ったことで、中国は再びレアアースの報復措置に乗り出している状態だ。読売新聞は「世界の生産量の大半を握る中国がレアアースを外交カードとして利用する姿勢を強める中、今回の成功は国産化に向けた大きな一歩となる」と評価した。

しかし、日本のレアアース独自確保の試みが成功するには、難関も少なくないとの指摘も出ている。

米国地質調査所（USGS）によると、ブラジル（2100万トン）のレアアース埋蔵量は中国の半分程度だが、実際の生産量は年間1万トン未満で、年間20万トン以上を生産する中国の10％にも満たない。埋蔵量6位のオーストラリア（340万トン）が生産する年間1万8000〜2万4000トンよりも少ない。それだけレアアースの採掘のみならず、精錬インフラを整えることが容易ではないということだ。

また、海底6000メートルから引き上げるという高難度の作業が要求される日本のレアアースが、商業性や競争力を備えるのは難しいという指摘もある。中国の環球時報は1月11日、「商業的な成功の可能性が低い（slim prospects）プロジェクト」と切り捨てた。その上でレアアース産業の専門家の言葉を引用し、「日本は中国への依存度を下げようとしているが、技術的難関と費用の問題から、短期間で代替供給網を構築するのは難しいだろう」と見通した。