今年、全世界の中央銀行は「各自図生（各自が生き残りを図る）」の通貨政策を展開するものと予想される。ここ数年間、物価上昇と景気停滞という共通の悩みを抱え「利下げ」の隊列を維持してきたとすれば、今年は各国の経済状況に合わせて異なる方向に基準金利を調整するということだ。14日（現地時間）、ブルームバーグ・エコノミクスは全世界23カ国の中央銀行の今年の金利政策を展望し、このように分析した。

これによると米連邦準備制度理事会（FRB）は現在3．75％（上端）である基準金利を、今年末までに2．75％まで引き下げる可能性がある。ブルームバーグ・エコノミクスのディレクター、ジェイミー・ラッシュ氏は「FRBは市場の予想よりも大幅に金利を引き下げる可能性が高い。米国の雇用市場の弱さがタカ派的な基調を弱めるためだ」とし、「米国の利下げの動きを他の主要中央銀行が追随することはないだろう」と明らかにした。

カナダ・日本・スイスは利上げの可能性があり、ユーロ圏は金利据え置き、豪州とニュージーランドは利下げの可能性が高い。過去には似たような方向に動いていた各国の金利パス（経路）が、今後は分かれることになる。

具体的には、▷欧州中央銀行（ECB）2％（現在）→2％（年末） ▷日本銀行（BOJ）0．75％→1％ ▷英イングランド銀行（BOE）3．75％→3．5％ ▷カナダ中央銀行（BOC）2．25％→2．5％－－などだ。

ブルームバーグは「ECBは預金金利がすでに中立水準に達しており、ドイツ政府の財政支出のおかげで、米国の高率関税ショックにもかかわらず通貨浮揚策を取らずとも耐えられるとみられる」とし、「BOJは円安がさらに進めば、『約6カ月に一度』という利上げ予想周期よりも早まる可能性がある」と分析した。

中国人民銀行（PBC）については、「今年0．2％ポイントの政策金利引き下げと0．5％ポイントの預金準備率引き下げで緩和基調を続けるだろう」とし、「今年の緩和規模は2025年よりも大きくなる見通しで、PBCが1－3月期中に行動に出る可能性が高い」と予想した。ブラジル・ナイジェリアなどの新興国中央銀行は、かなりの幅の利下げに踏み切るだろうと予想した。

韓国銀行の動きについて、ブルームバーグは、現在2．5％である基準金利を今年一年間維持するだろうと予測した。ブルームバーグは「半導体ブームが米国による関税引き上げの逆風を相殺し、成長率を2％を上回る水準に引き上げるだろう」とし、「ウォン安が輸入物価を押し上げている。ソウルの住宅価格の高騰は、金融安定の観点からも懸念要因だ」と指摘した。

ただしブルームバーグは、「地政学的要因や貿易政策、そしてドナルド・トランプ米大統領の気まぐれな政策基調が、こうした展望をいくらでも揺るがすことができる」と付け加えた。