昨年75．6％上昇し、主要46カ国の証券市場の中で最高の成績を収めた韓国総合株価指数（KOSPI）が、新年に入っても先頭を走っている。

韓国取引所によると、15日のKOSPIは昨年末比で13．8％上昇した。主要国の証券市場の中で最も高い上昇率だ。同期間、米国ダウ工業株30種平均は2．3％、S＆P500は1．2％上昇した。英国のFTSE100（2．5％）、フランスのCAC40（2．2％）、ドイツのDAX（3．2％）など欧州圏の国々も2〜3％台の上昇を見せている。

アジアでは韓国をはじめ、日本の日経平均（7．5％）、台湾の加権指数（6．4％）など、半導体の比重が大きい市場の強さが際立った。未来アセット証券のソ・サンヨン研究員は「台湾市場の上昇分の大部分はTSMCによるものであり、日本市場も半導体企業の急騰の影響が大きかった」とし、「韓国も同様に、DRAM価格の急騰に伴う半導体企業の業績改善がKOSPI上昇の大部分を占めている」と説明した。

この日、KOSPIの終値は前日比1．58％高の4797．55だった。10営業日連続の上昇だ。ある証券会社の関係者は「この勢いなら明日（16日）にも『オチョンピ（5000とKOSPIの合成語で、「5000ポイント」を示している）』を達成できる」と語った。ただし、外国人が最近、一部の大型株を中心に利益確定売りに転じている点は変数として挙げられる。今月8日から14日まで、外国人は5営業日連続で売りに転じ、KOSPIでの純売り越しは2兆7313億ウォン相当になった。外国人による買いの勢いが弱まれば、指数全体の上昇も鈍化する可能性がある。

ウォン安が進んでいることも外国人の純売り越しを刺激する要因となっている。この日、1ドルあたりのウォン相場は米財務長官の口先介入に伴い、わずかにウォン高に振れた（為替レートは下落した）が、トレンド転換につながるかは不透明だ。キウム証券のハン・ジヨン研究員は「ウォン安の連続性が今後も続くかどうかは見極める必要がある」と述べた。