LG CNSの玄晨均（ヒョン・シンギュン）社長が7日（現地時間）、米ラスベガスで開催された「消費者家電ショー（CES2026）」で「2年後には多くの生産ラインにロボットが投入され、実際に稼働しているはず」という見方を示した。現在デモ水準の「概念検証（PoC）」段階を越え、実質的な工程に投入するほど発展すると見なしたのだ。

2年を想定したことについては、「現場で働く人との連係、ロボットが大規模に投入されて稼働する環境など現場の諸般的要素が作られる必要があるため」と話した。競争力があるロボット量産体系を構築する時間も必要だ。玄社長は「生産ラインを構築するうえで少なくとも1年ほど、全体サプライチェーン関連部品業者を整備するのに少なくとも1年かかる」と述べた。

目の前で近づいたフィジカルAI時代にLG CNSの役割はさらに重要になるという。玄社長は「我々はロボットハードウェアを作るのではなく、よくできたロボットや一般的なブレーンを持つロボットを投入して現場に合わせて教育する役割をする」と説明した。

この過程を新入社員を訓練する役割に例えた。玄社長は「新入社員が入ってくればマニュアルに基づいて勉強させて職務訓練（OJT）を進めるように、我々もロボットを投じてその現場に合うように訓練させる」とし「CNSのような企業がなければ、ロボットがいくら多く量産されても現場に投入されるのは限界があるはず」と説明した。

現在、LG CNSは産業用ヒューマノイドロボットをスマートファクトリー、スマート物流など現場で活用できるよう10余りの顧客の工場、物流センターなどでテストしている。造船分野では船舶部品組み立て検査用ヒューマノイドロボットを、物流センターではボックス積載と回収業務を遂行するロボットをテストしている。

事業モデルも多角化する。ロボットソフトウェアだけを構築する方式、ハードウェアを購入してソフトウェアとともに納品する方式、ロボット投入からモニタリング・再学習まで担当するプラットホーム方式まで顧客の必要に合わせて提供するという立場だ。