「電気自動車（EV）が去り、エネルギー貯蔵装置（ESS）がくる」

韓国バッテリー3社の最高経営責任者（CEO）が出した2026年の新年辞はこのように要約できる。昨年までは電気自動車の需要停滞回復を期待する声が込められたとすれば、今年はESSを成長機会として先取りするという意志が共通して出てきた。

LGエナジーソリューションの金東明（キム・ドンミョン）社長は5日に新年辞を通じ「設立から5年間、われわれは外形成長だけでなく事業の本質と競争力を固めてきた。依然として市場の状況は容易ではないが、2026年はこれまでの努力を事業成果に転換する出発点にしなければならない」と明らかにした。その上で「顧客が望む価値実現というひとつの目標に全社的な能力を集めなければならない」と付け加えた。

これに向けた努力として金社長はESSを最優先課題として強調した。彼は「ESS需要がいつになく早く拡大している。ポートフォリオのリバランシングの成否を左右する重要な機会。北米、欧州、中国などでのESS転換を加速し供給安定性と運営効率化もともに高める計画」と明らかにした。続けて▽勝つことができる製品力と原価革新▽競争優位を先取りできる「ウィニングテック」の確保▽人工知能転換（AX）基盤の実行加速化などを核心課題に挙げた。

サムスンSDIとSKオンの新年辞には電気自動車に対する言及自体がなかった。サムスンSDIのチェ・ジュソン社長は「これ以上退く道はなく、これからは前に進まなければならない。今年は再跳躍の元年にならなければならない。結局正解は技術という本質に立ち返らなくてはならないということ」と話した。SKオンの李錫熙（イ・ソクヒ）社長とイ・ヨンウク社長は「ミッドニッケル・リン酸鉄リチウム（LFP）バッテリーなど核心技術開発に拍車をかけると同時に、ESSを中心に受注成果を創出する」と明らかにした。いずれも切迫した心情を持って進まなければならないというメッセージが込められた。

こうした変化には電気自動車産業全般に対する悲観的な見通しが作用したと分析される。米トランプ政権は昨年10月から電気自動車への補助金を廃止し、欧州連合（EU）は2035年のエンジン車販売停止を延期した。メリッツ証券のノ・ウホ研究員は最近報告書を通じ「電気自動車産業にファンダメンタルズ（基礎体力）毀損が確認されている。既存の電気自動車分野の供給過剰激化に企業の制限された外形成長と営業実績目標引き下げは避けられない」と指摘した。続けて「主要自動車メーカー（OEM）の政策修正などで電気自動車需要の反騰を模索できる可能性は希薄になった」と強調した。

代わりにESSが反騰の機会になるだろうという見方は多い。米国を中心にAIデータセンター需要が拡大しバッテリー3社いずれもESS量産速度を高めている。JPモルガンは「LGエナジーソリューションは2028年までに米国のESS市場でシェアを35％以上確保できる有利な位置にある。（韓国バッテリー企業の）米国内バッテリー生産能力減少は供給不足を意味しない。これは既存の電気自動車生産ラインをESS用に転換し活用できるため」と指摘した。

もちろん超えなければならない山は多い。LFP分野でリードしているCATLやBYDなど中国企業の壁を乗り越えなくてはならない。ノ研究員は「韓国のバッテリー企業が進入したLFP基盤のESS市場に『脱中国』という対外変数は肯定的。LFP分野の後発走者である韓国企業は（中国など）先導企業とのギャップ縮小がカギ」と話した。