秋にはKOSPI4000ポイント時代が開かれた。10月27日のKOSPI終値は4042．83で、初めて4000を超えた。10月29日のアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議を契機に対米関税交渉が最終妥結した。関税不確実性がなくなったという評価の中で証券市場は再び上昇気流に乗った。続けて同月30日にエヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）とサムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）会長、現代自動車の鄭義宣（チョン・ウィソン）会長の「チキン会合」後の11月3日にKOSPIは過去最高値となる4221．87を記録した。

だが未来アセット証券リサーチセンター長のパク・ヒチャン氏は「サムスン電子とSKハイニックスのKOSPI寄与率が40％を超えるほど依存度が大きくなった。半導体収益に対する楽観的な流れに少しでも亀裂が生じれば市場全体が揺らぎかねない」と話す。続けて「韓国の半導体も人工知能（AI）収益化議論から自由でないだけに来年下半期になるほど利益に対する不確実性が変動性を引き起こす恐れがある」と指摘した。代わりにKB証券リサーチ本部長のキム・ドンウォン氏は「AIサイクルは最大10年以上持続するがいまは3年ほどしか過ぎていない」として長期成長論にウエイトを置いた。

内需銘柄は不確実性が大きいという評価が支配的だ。ウォン安基調が続く場合、輸入単価上昇で内需企業の負担が大きくなるという理由からだ。NH投資証券リサーチセンター長のチョ・スホン氏は「ウォン安局面では業種間で二極化が激しくなることがある。KOSPI利益増加分の大部分がサムスン電子とSKハイニックスに集中しており、資本市場の上昇と体感する経済回復は乖離がありえる」と話した。

来年の米国証券市場に対する見通しも分かれる。ブルームバーグが専門家21人を調査した結果、彼らはS＆P500を基準として平均9％ほど上がると予想した。米証券市場が4年連続上昇を継続するという見方だ。

ただしCIBCキャピタルマーケットのクリストファー・ハービー氏は「米連邦準備制度理事会（FRB）が予想より長く金利を据え置いたり、米国がカナダとメキシコに対する関税を電撃的に引き上げる可能性がある」と明らかにした。フィデリティインターナショナルのポートフォリオマネジャー、ニアム・ブロディ・マチュラ氏も「リスク分散次元で米国以外の市場に目を向ける傾向」と説明した。

2398で始まり4214で終えたが…笑えないKOSPI（1）