非常戒厳と弾劾局面の中で今年2000ポイント台から始まった韓国総合株価指数（KOSPI）が4200ポイント台まで上昇して1年を終えた。1年間で75％以上上昇し、主要46カ国の証券市場でトップという成績表を受けた。フィナーレは華麗だったが、内情は違う。半導体の独走に頼ったいびつな好況だ。

韓国取引所によると、KOSPIは今年最後の取引日である30日に4214．17で引けた。前日よりは0．15％の下落だが、昨年末比では75．6％上昇した。この日時価総額も3478兆ウォンで昨年末より77．1％増加した。ドル安・原油安・低金利の3安好況だった1987年の93％と、通貨危機後のITバブル時期だった1999年の83％に次いで過去3番目に高い年間上昇率だ。KOSDAQも昨年末より36．5％上がった925．47で取引を終えた。

主要国の証券市場と比較して圧倒的な善戦だった。取引所によると、今年のKOSPI上昇率は主要20カ国（G20）と経済協力開発機構（OECD）加盟国など46カ国で1位だった。日本が27％、中国が18％、米国が17％などと続いた。フィナンシャル・タイムズは29日、「トランプ米大統領の貿易戦争の影響で米国以外の市場が活性化し米国証券市場が比較的傾いている」と分析した。

この日半導体のツートップであるサムスン電子は取引時間中に12万ウォン、SKハイニックスは65万ウォンをそれぞれ突破し過去最高値を塗り替えた。サムスン電子は前日より0．33％上がった11万9900ウォン、SKハイニックスは1．72％上がった65万1000ウォンで取引を終えた。終値基準で過去最高値だ。年間サムスン電子が124％、SKハイニックスが274％上がりKOSPI上昇を主導した。

今年の証券市場の流れの転換点として、新政権発足後の資本市場正常化基調と半導体業況改善が挙げられる。4月の尹錫悦（ユン・ソクヨル）前大統領弾劾を前後した4月9日に年初来安値の2293．70を記録したKOSPIは、新政権発足後の6月20日に3021．84で3000ポイントを回復した。

本格的な上昇が始まったのは7月だ。韓国政府が証券市場浮揚に向け推進した第1次商法改正案が国会を通過した7月3日にKOSPIは前営業日比1．34％上がった3116．27を記録し、同月14日には3200を突破した。外国人投資家が現物・先物市場を合わせて1兆ウォン以上買い越して指数上昇を牽引した。

2398で始まり4214で終えたが…笑えないKOSPI（2）