韓国では秋夕（チュソク、中秋）連休が過ぎると、大企業の7－9月期決算発表シーズンを迎える。時には暑く、時には肌寒く感じる最近の天気のように、業種ごとに業績の温度差が大きくなる見通しだ。

輸出主力の半導体は「晴れ」の予想だ。9日、証券情報会社エフエヌガイドによると、サムスン電子の7－9月営業利益コンセンサス（証券会社予想平均）は9兆8900億ウォン（1兆円657億円）だ。4－6月期に「底」を打ち、反騰する様子がはっきりと見て取れる。営業利益10兆ウォン台復帰を見込む証券会社も多い。苦戦していた半導体事業がDRAMを中心に回復していることに加え、モバイル事業の業績も堅調なためだ。

10－12月期の見通しも明るい。エヌビディア（NVIDIA）が最近、サムスンのHBM3E（第5世代）12層製品の品質改善を認め、競争の軸が第6世代HBM4へ移行しているためだ。KB証券のキム・ドンウォン研究員は「2016年以来、9年ぶりに長期的な業績改善トレンドに入ると予想する」とし「2026年、エヌビディアのHBM4供給多様化により、サムスンは直接的な恩恵を受ける可能性がある」と展望した。エヌビディア最大の恩恵株であるSKハイニックスの営業利益コンセンサスも10兆8300億ウォンに達し、前年同期比で54．1％増加する見込みだ。

このほか、「スーパーサイクル（超好況）」を続ける造船大手3社（HD韓国造船海洋・サムスン重工業・ハンファオーシャン）の業績見通しも明るい。HD現代重工業の7－9月期営業利益コンセンサスは4700億ウォンで、前年同期比132．6％の増加が見込まれる。ハンファオーシャンの営業利益コンセンサスは3500億ウォンで、前年同期比1296．4％の急増が予想される。LGディスプレイの7－9月期営業利益コンセンサスは4100億ウォンで、同期としては4年ぶりの黒字転換が見込まれる。大信（テシン）証券のパク・ガンホ研究員は「赤字事業である液晶ディスプレイ（LCD）パネル事業を停止するなど、原価改善に注力した成果」と分析している。

しかし、上場企業全体の営業利益の約30％を占める半導体など一部業種の「錯覚」に警戒する必要がある。米国発25％関税の直撃を受けた自動車が代表的だ。現代（ヒョンデ）自動車の7－9月期営業利益コンセンサスは2兆6700億ウォンで、前年同期比25．2％減少すると予想される。2022年7－9月期以来、3年ぶりの最低水準だ。ハンファ投資証券のキム・ソンレ研究員は「4－6月期までは在庫で対応したが、7－9月期からは米国現地生産分を除き、関税負担を丸ごと背負うことになった」と分析する。

同様に関税負担や世界的需要減少から逃れられないLGエレクトロニクスの7－9月期営業利益コンセンサスは6000億ウォンで、前年同期比20．1％の減少が見込まれる。二次電池（バッテリー）は韓国「ビッグ3」のうちLGエナジーソリューションを除くサムスンSDIとSKオンが赤字を続ける見込みだ。ハッキングなどの悪材料に見舞われた通信業界は、SKテレコム・KT・LGユープラス3社の7－9月期合計営業利益が1兆ウォンを下回る見通しだ。SKテレコムの営業利益コンセンサスはわずか400億ウォンまで縮小し、前年同期比91．5％の減少が予想される。

7－9月期の業績は、単なる「四半期ごとの成績表」以上の意味を持つ。7－9月期から米国の関税影響が本格化したため、トランプ時代の輸出競争力を確認する指標になるためだ。韓国貿易協会国際貿易通商研究院のチャン・サンシク院長は「政府は時間がかかっても米国との関税交渉で最善の合意を引き出すべきであり、企業は輸出の多様化とコスト削減を通じて関税の不確実性に備える必要がある」と述べた。