「うちの子は睡眠に敏感なので、寝る前に瞑想音楽を聴けるようエアポッズとスマートフォンを使えるようにしてほしい」。

江原道（カンウォンド）のある陸軍部隊で中隊長として勤務するA大尉は先月、ある兵士の親からこのような要請を受けた。A大尉は「他の兵士の就寝を妨げるおそれがあり、携帯電話の使用は難しいので了解してほしい」と説明したが、親の激しい抗議を受けた。A大尉は1日、中央日報に「このような要求が続くと、私が幼稚園の先生なのかと思うほど」と吐露した。

1日の建軍77周年「国軍の日」は国軍将兵の士気を高めるために指定した記念日だが、初級将校や副士官など幹部の士気は低い。兵長との給与受領額の差がなくなり、処遇の不満も大きいが、親の過激な要求に苦しむ「極限職業」になったからだ。実際、不満が累積した将校・副士官の集団離脱も続いている。

庾竜源（ユ・ヨンウォン）国民の力議員が国防部から提出を受けた「軍幹部希望転役現況」統計によると、定年が到来する前に早期退役を申請した軍幹部は今年前半期2869人にのぼった。これは2021年前半期（1351人）の倍を超える。その大半（2460人）は野戦部隊で実質的に兵力を指揮したり部隊の運営を担当したりする尉官将校と副士官だった。

彼らが転役を希望する理由は「業務の強度と比較して処遇が良くない」という金銭的理由だけでなく、内部的な士気低下要因も少なくない影響を及ぼしていることが分かった。昨年、韓国国防研究院が転役予定の任官5年目以上の幹部417人を対象に転役を決心した理由を調査した結果、「部隊管理・行政業務中心の服務によるやりがい喪失」が20．1％だった。これは「処遇」（22．5％）を除いて最も高い数値だった。

部隊管理業務がどういうものであるため初級幹部が軍を離れるのか。中央日報の取材を総合すると、最近は兵士の親の過激な要求に苦しむ幹部が少なくなかった。京畿（キョンギ）北部地域で小隊長として勤務中のB中尉は先週、兵士の親から「うちの子は魚アレルギーがあって食べられないので他の食事を準備してほしい」「（子どもが）寝る前に風邪薬を飲んでいるかチェックしてほしい」などの話を受けたという。近隣部隊で服務中のC中士も「このような状況に相当な懐疑感を感じる」とし「リフト車運転技能士の資格を勉強して転職を準備中」と明らかにした。

早期転役制限処分を受けた幹部らが国防部と訴訟をするケースもある。陸軍士官学校出身で軍生活6年目のD大尉は処遇に不満を抱いて昨年2月に早期退役を申請したが、拒否された。軍は戦力の損失を懸念し、早期転役を審査を踏んで許可するなど人員を制限しているからだ。これに対し昨年3月、国防部長官を相手に行政訴訟を提起した。D大尉は1年4カ月間の法廷争いをしたが、結局、7月に敗訴した。海軍副士官E氏も「2023年下半期に転役非選抜処分を取り消してほしい」として訴訟を起こしたが、5月に敗訴した。

専門家らは「兵士だけでなく初級・中堅幹部のための政策も必要だ」と指摘する。韓国国防研究院のキム・ヨンゴン研究員は5月、報告書「幹部離脱増加の原因と改善方向」で「各種嘆願応対による幹部のストレスを減らすために兵士の責任感を向上させることが必要だ」とし「伝統的な命令履行中心の構造から抜け出し、一人一人の自律・責任が強調される能動的な服務方向に変化させるべき」と提案した。西京大のチェ・ソンジュン軍事学科教授も「すべての戦略と武器体系の核心は結局は人」とし「幹部のための合理的補償システムの構築が必要だ」と指摘した。