韓国人は公正を最も重要な価値と考えていることが明らかになった。また、10人に4人は理念対立を最大の問題に選んだ。中央日報は創刊60周年を迎え韓国メディア学会と共同で「韓国人の自画像」アンケート調査を実施した。韓国ギャラップが8～10日に18歳以上の男女1007人を電話調査した（標本誤差±3．1ポイント、95％信頼水準）。

韓国社会が最も重要に考えるべき価値として回答者の21％が「公正」を挙げた。次いで「自由」が18％、「安全」が13％、「平等」「正義」が各11％、「包容」「成長」が各10％の順だ。「分配」は3％と低かった。年齢別では40代の30％、50代の28％が公正を最も多く挙げた。男性は「成長」を13％で3番目の価値とした。2つの価値（複数回答）を尋ねたところ女性は「公正」と「安全」を各34％で最優先の価値に選んだ。

韓国政治学会のキム・ボムス会長は「公正は主に富や権力など資源の分配が能力と努力により成り立っているかを問う。不動産急騰で利益を独占し、熱心に働かなくても資産を引き継ぐ富裕層を見て不公正と感じるもの」と話す。

延世（ヨンセ）大学グローバル人材学部のホ・ジェヨン教授は「会社員は懸命に働いて税金もしっかり納めるが、一部の層は税金をまともに払わずに福祉などの恩恵を受けている。こうした様相に相対的剥奪感を覚え公正でないと考えるのかもしれない」と話した。

◇「最も深刻な社会対立」に20代は「男女」、40～50代は「理念」

社会対立では「理念」が44％で最も深刻と感じていた。他の分野より圧倒的に高い。理念に次いで「地域」が13％、「男女」が11％、「階層」「世代」が各10％などだ。20代は「理念」の26％より「男女」が30％で最も大きな問題とみていた。これに対し40代では53％、50代では58％が理念対立を深刻に感じていた。

ミンコンサルティングのチョ・グィドン戦略室長は「これまでの調査でも政治や理念対立が1位になったりしたが、今回の調査では理念対立がさらに高くなった。戒厳と弾劾を経ながら相手を敵対視する感情的二極化が激しくなり、これによって理念対立が深まったようだ」と話した。

最大の心配事としては27％が「経済的問題」、22％が「健康」を挙げた。自身を保守と明らかにした回答者は経済・健康に続き12％が「安全保障」を心配した。進歩は4％だけが安全保障を挙げた。

回答者の82％は韓国人という事実を誇らしく思っていた。外国人に映る韓国のイメージに対してポジティブという答は75％だった。

韓国メディア学会のペ・ジナ会長は「これまでの調査で『誇らしい』という回答は70～80％台で、特別な契機があればさらに上がった。『KPOPガールズ！デーモン・ハンターズ』など韓国コンテンツの世界的人気が肯定的な回答に寄与したのだろう」と説明した。

これまで「韓国人は不幸だと感じる」という通念があったが、今回の調査では75％がいま幸せだと答えた。延世（ヨンセ）大学心理学科のソ・ウングク教授は「（今回の調査は）当然の結果。韓国人は経済水準などでいまよりもっと幸せでなければならないと考える。これは比較的幸せでないだけで絶対的に幸せなのは事実」と話した。

世代で違いがある。20代の81％と30代の93％が「幸せ」と感じていたが、60代は68％、70歳以上は67％と低かった。特に70歳以上の男性で53％と最も低かった。国民大学メディア情報学部のホン・ジュヒョン教授は「高い高齢者貧困率のため70歳以上の幸福度が低い。70代以上の男性はリタイア後に社会構成員としての役割を喪失し、社会的ネットワークが減り幸福度が低いようだ」と話した。

現在の生活水準に満足している人は74％で、満足していない24％の3倍近く多かった。30年前の1995年に実施した中央日報創刊30周年国民意識調査では日常生活に対し「特に変わったことはない」という回答は63．7％で、「悪くなった」の18．4％、「良くなった」の12．8％より多かった。

韓国人に最も好感が持てる国は米国で18％だった。関税議論、韓国人労働者の拘禁事件などにもかかわらず米国を挙げた。2位は日本の8％で、20代と30代でそれぞれ13％と日本人気が高かった。ギャラップの2023年の調査ではスイスとオーストラリアが2位だった。20～30代は日本旅行を最も好む世代（KB国民カード、2024年調査）だ。60代の女性はスイスを、50代の女性はオーストラリアを1位に選んだ。