韓国系航空会社が中国路線拡大にスピードを出している。29日から中国人団体観光客ビザ免除制度が施行され中国人観光客の需要が大きく増えると期待されるためだ。大韓航空とアシアナ航空など大手航空会社は上半期からすでに中国主要路線を増便しており、格安航空会社（LCC）も地方発の小都市路線を中心に運航を増やしている。

中国路線の需要はすでに上半期から回復傾向を見せている。韓国国土交通部航空情報ポータルシステムによると、上半期に韓国と中国を往来した旅客は780万3352人で前年同期の617万4212人から24．4％増加した。この期間の全国際線旅客増加率7．1％と比較すると3倍を超える水準だ。

こうした回復傾向はさらに激しくなると予想される。中国政府が昨年11月に韓国人のビザなし入国を許容したのに続き、韓国政府も9月末から中国人団体観光客のビザなし入国を許容してだ。業界内外では「中国路線が再び重要な路線としての位置を確立する時が近づいた」という評価が出ている。

中国路線の需要が増加すると航空会社は座席供給拡大に積極的に乗り出している。大韓航空は2024年10月に週194便運航した中国路線を今年10月から週203便に増やす予定だ。仁川（インチョン）～昆明、釜山（プサン）～青島便の運航を再開し、仁川～福州便は昨年12月に新規就航し現在週4便を運航中だ。旅客需要推移により追加増便も検討中だ。

アシアナ航空も素早く対応している。3月末から中国路線をこれまでより週26便増やし、18路線で週164便を運航している。重慶・成都便を再開し、大連便は週7便から10便に、長沙便は週4便から5便に、延吉便は週5便から8便に、長春便は週6便から9便に増便するなど路線を全般的に拡大した。

LCCは比較的競争が少ない小都市路線の攻略に集中している。チェジュ航空は下半期の中国路線拡大に最も積極的だ。7月25日から釜山～上海（浦東）便を週4便で新規就航し、10月1日からは仁川～桂林便を週4便の予定で新たに運航する。また、9月から仁川～威海便を週5便に増便したのに続き、10月26日からは週7便に拡大する計画だ。搭乗率も急速に回復中だ。チェジュ航空の中国路線平均搭乗率は1月には70％台前半にとどまったが、8月に入ってからは80％台後半まで上がり明確な上昇を見せた。

ティーウェイ航空は大邱（テグ）発の張家界便と仁川発の武漢便を週3便運航し地方空港基盤を強化した。エアプサンは釜山～張家界便を週4便から6便に増便し、釜山～西安便を再開した。10月末からは釜山～桂林便に約2カ月にわたり週2便の不定期便を運航する計画で、中国南部地域の団体観光客需要攻略に出る。

ジンエアーも中国路線の運航を相次いで再開している。5月30日から仁川～青島便の運航を再開し現在週6便を運航しており、下半期には仁川～桂林便の新規就航も準備している。イースター航空は済州（チェジュ）～上海便を再開したのに続き、今月から仁川～煙台便を新規就航した。

今回の中国人団体観光客復帰は韓国系LCCの立場では下半期の業績改善の最も重要な分岐点になる見通しだ。実際にコロナ禍前だけでも中国路線は韓国系航空会社の旅客売り上げの10～20％を占める稼ぎ頭だった。距離に比べて運賃単価が高く、団体観光客中心の安定した需要に後押しされ収益性が優れていたためだ。LCC関係者は「夏期の繁忙期と10月の大型連休を控え中国人観光客需要を最大限確保するための競争がさらに激しくなるだろう」と話した。