世界の人工知能（ＡＩ）半導体１位、メモリー半導体１・２位、半導体装備２位の企業のトップが一堂に会した。２５日の韓米首脳会談後に米ワシントンＤＣで開かれた韓米ビジネスラウンドテーブル「製造業ルネサンスパートナーシップ」行事でだ。

サムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）会長、ＳＫグループの崔泰源（チェ・テウォン）会長、エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（ＣＥＯ）、アプライド・マテリアルズのゲイリー・ディッカーソンＣＥＯが行事前に輪になって立ち話をする写真は交流サイト（ＳＮＳ）で話題になった。ＡＩアクセラレータ（エヌビディア）とＡＩメモリー（ＳＫハイニックス、サムスン電子）を占領した３人に世界２位の半導体装備企業（アプライド・マテリアルズ）のトップまで、「半導体アベンジャーズ」の出会いだからだ。韓米先端製造業協力の真ん中に半導体があることを見せる場面だ。

李在明（イ・ジェミョン）大統領はこの日、米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）での演説で「韓米半導体供給網は強みを基盤とした共生構造。韓国製広帯域メモリー（ＨＢＭ）が米国のＡＩ競争力確保に核心的役割を担うだろう」と話した。ラトニック米商務長官は「未来をともに作ろう」として先端半導体に最初に言及した。

韓米半導体企業は米中技術競争と関税の嵐の中で、それぞれの解決策に向け互いが必要だ。エヌビディアはトランプ政権に中国での売り上げの１５％を約束しながら中国専用ＡＩアクセラレータ「Ｈ２０」の輸出許可を受けたが、中国当局の「公共部門でのＨ２０使用禁止令」に直面した。ファーウェイなど自国のＡＩ半導体を育てようとする中国の牽制だ。ウォール・ストリート・ジャーナルなどによると、エヌビディアは新しい中国向けアクセラレータを作って輸出しようとするが、米中両国政府の許可がカギだ。サムスン電子とＳＫハイニックスのメモリー供給計画も合わせて揺れ動くことになる。

サムスン電子は最近テスラのチップ委託生産とアップルのイメージセンサーチップ受注で反騰の機会を得たが、主力であるメモリーで中国企業の攻勢が続いている。上半期に売り上げの７０％を米国で得たＳＫハイニックスはＨＢＭ４など後続世代でもトップを守りエヌビディアなど主要米国顧客との契約を有利に導いていかなければならない。

この日李大統領は「ＳＫやサムスンなどが米国内にパッケージングとファウンドリーファブを建設する予定」と話したが、両社とも半導体部門の具体的な追加投資計画は出てこなかった。

米国の半導体政策は激変中だ。この日米商務省はＣＨＩＰＳ法補助金を管理する非営利団体ネットキャストから７４億ドルの補助金管理権限を回収すると明らかにした。バイデン前政権は「米国製半導体」政策に向け官民コンソーシアムである国立半導体技術センター（ＮＳＴＣ）を設立し、その運営と補助金管理を非営利団体ネットキャストに任せてきた。