北朝鮮が３日、「米帝の対朝鮮侵略野望は昔も今も変わっていない」とし、米国の北朝鮮敵対視政策を批判した。トランプ米大統領がイランの核施設を攻撃しながらも北朝鮮に向けては対話再開のメッセージを送ったことに対する反応とみることができる。

労働新聞はこの日、「米帝の対朝鮮侵略野望は絶対に変わらない」と題した記事で、朝鮮戦争後に続いてきた韓米連合演習を取り上げながら不満を表した。「今も米国は以前の朝鮮敵対視政策をそのまま踏襲しながら、朝鮮半島地域に戦略資産を常時配備水準で投入している」としながらだ。

続いて「我々はさらに強くならなければいけない」とし「力が弱いために侵略の対象となり、攻撃を受けて屈辱にあう一部の国々の実態がこれを実証している」と強調した。米国のイラン核施設打撃を迂回的に批判しながら核武力強化路線の正当性を強化するのにこれを利用する意図があるとみられる。ただ、その一方でトランプ大統領に対する名指しや直接的な非難を控え、余地を残した。

統一研究院のオ・ギョンソプ研究委員は「イラン核施設空襲を敢行した米国を批判しながら、自分たちの核武力強化路線を正当化しようとしている」とし「今はロシアという後ろ盾があるだけに、米国の対北敵対視政策に変化がなければ対話には応じないというメッセージを送るものだ」と話した。

また労働新聞は核保有国達成の主張を繰り返し、従来の米国中心の一極体制が揺らいでいるという指摘もした。「わが国が核強国に浮上し、米国の世界戦略の中心となっている東アジア地域での勢力地図が根本的に変わった。帝国主義の支配体系に大きな穴が生じた」と自評しながらだ。

オ研究委員は「北は最近、国営メディアを通じて米国中心の一極体制の弱化を指摘しながら、反西側勢力圏の構築に没頭する姿」とし「国際社会で独自の勢力圏を備えることを望む中国・ロシアなど伝統的な友好国との密着を当分継続すると予想される」と話した。

一方、北朝鮮はこの日、労働新聞１面に元山葛麻（カルマ）海岸観光地区に関連した記事を掲載し、大々的な宣伝戦をした。今年１０月の労働党創建８０周年記念行事と年末の第９回党大会を控え、金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長の治績を浮き彫りにする狙いがあると解釈される。

同紙は「波が立つ海に入って海水浴をする勤労者と水上スキーやボートに乗る人たちの元気な姿」とし「急降下する滑り台で快感を感じる人民の笑顔が明沙十里（ミョンサシムニ）野外プールで満開している」と伝えた。