トランプ米大統領が２１日（現地時間）、イランのフォルドゥを含む主要施設３カ所を打撃し、イスラエルとイランの武力衝突に結局参戦した。現在の中東状況を韓半島（朝鮮半島）に代入するのは無理があるが、核・ミサイル関連施設だけでなく最高指導部の生存のための隠匿施設までも地下に構築している北朝鮮も、イランと同じ状況に追い込まれるのではという不安感を感じるはずとの見方が出ている。



米国の対北朝鮮軍事オプションが現実化する可能性とは別に、武力で地下施設を破壊されたイランの事例は「政権の生存」のため地下施設の構築に注力してきた北朝鮮にはそれ自体が恐怖となる。

◆北朝鮮の地下施設も例外でない

北朝鮮は韓国戦争（朝鮮戦争）当時、米軍が主導した国連軍の強力な空中砲撃を経験して以降、全国土を要塞化するとし、主に花こう岩地帯に６０００以上の地下施設を建設した。故黄長燁（ファン・ジャンヨプ）元労働党秘書は北朝鮮指揮部が有事の際に隠れるため平壌（ピョンヤン）の地下３００メートル地点に巨大な隠匿施設を設置していると明らかにした。

また相当数の核・ミサイルなど大量破壊兵器（ＷＭＤ）生産・保存も地下施設を活用しているというのが、韓米情報当局の評価だ。寧辺（ヨンビョン）核団地、豊渓里（プンゲリ）核実験場、降仙（カンソン）ウラン濃縮施設が代表的な例だ。

「首領決死擁衛精神」を強調する北朝鮮が、最高指導者の保衛のために平壌一帯に核弾頭の生産・保管施設を置いている可能性も高い。白頭（ペクドゥ）血統を守るために平壌を核の鎧の要塞にしたということだ。実際、平壌万景台（マンギョンデ）区域の元魯里（ウォンロリ）一帯にある地下施設の場合、高濃縮ウラン（ＨＥＵ）生産のための秘密場所に数年間指定されてきた。

大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）のような戦略武器も平壌近隣の地下施設に位置する可能性がある。匿名を求めた軍関係者は「２０２３年１２月の火星１８型試験発射場面が手がかりになる」とし「移動式起立発射機（ＴＥＬ）が舗装されていない道路を移動して任意の場所からＩＣＢＭを発射する新しい形態に注目した」と話した。火星１８型を積んだＴＥＬが直線型トンネルから道路に沿って出てきたのをみると、ＩＣＢＭ運用のための地下施設が存在する可能性が高いということだ。

韓米はこうした核心標的の位置を把握し、打撃訓練も定期的に実施している。トランプ大統領が２０１９年２月の朝米首脳「ハノイノーディール」以降、北朝鮮が隠してきた核施設を５カ所に特定したのが傍証だ。

◆イラン爆撃を見た金正恩委員長の衝撃と恐怖

これに先立ちトランプ大統領は１７日、ＳＮＳトゥルース・ソーシャルに「イランの最高指導者アヤトラ・アリ・ハメネイ師の位置を把握している。彼は容易な標的」とし、降伏圧力を加えた。これに対しハメネイ師が自身が暗殺される場合に備えて後継者候補３人を指名したという報道もあったが、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長の立場では自身の危険と結びつけて考えるはずだ。

イランも北朝鮮と同じく山岳地帯のフォルドゥ地域に核施設を設置し、外部の攻撃に対応した。特に地下８０－９０メートルの深さにあるという「メインホール」は、イスラエルが持つ爆弾では届かないほど深くて丈夫だという評価だ。

しかしこうした地理的利点にもかかわらず、イランの核施設は結局、米国の標的に転落した。トランプ大統領は空襲後、国民向け談話を通じて、イランのフォルドゥ、ナタンズ、イスファハンの３カ所の核施設を空襲し、主要な核濃縮施設を完全に除去したと主張した。トランプ大統領の主張が事実なら、イランは今後の相当期間、物理的に核開発が難しい状況を迎える。

北朝鮮としてもすでに構築した地下隠匿施設の信頼性に疑いを抱くしかないという指摘だ。それでも武器や核物質を再配備または分散するには想像しがたい規模の費用がかかる。

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