科学技術の核心人材が韓国を離れている。ソウル大学とＫＡＩＳＴなど主要大学の卒業生が米国企業と大学に向かうのはきのうきょうの話ではない。いまは国家碩学まで母国を捨てている。国家碩学１号と２号に選ばれた李永熙（イ・ヨンヒ）元基礎科学研究院（ＩＢＳ）ナノ構造物理研究団長（成均館大学ＨＣＲ客員教授）と李淇明（イ・ギミョン）高等科学院副院長が定年後に韓国国内で研究所を見つけられず中国行きを選んだというニュースは衝撃的だ。母国で仕事を見つけられなかった韓国の退任碩学を中国が迎え入れたのだ。中国は２０２３年に米国を抜き科学技術の研究開発で世界１位に上がった国だ。人材が不足して韓国からリタイアした科学者を迎えているのではない。世界的人材が集まる科学技術覇権国として立ち上がるというのが中国の意図だ。

問題は韓国だ。韓国銀行の発表によると、１－３月期の国内総生産（ＧＤＰ）成長率は前四半期比マイナス０．２％を記録した。こうした現象は一時的なものではないのでより深刻だ。アジア通貨危機や世界金融危機の時よりも状況は良くないという分析が出ている。韓国経済を牽引してきた大企業が新たな成長エンジンを見つけられず成長の限界に達したタイミングで米中技術覇権戦争が広がり状況がさらに悪くなった。「ピークコリア」という言葉があちこちから聞こえる。

いくつもの難題に陥ってしまったこの難局をどのように突破できるだろうか。資源は人しかない国だ。結局答は人だ。大切な科学技術人材を守る方法はないだろうか。その最初は米国のように定年と報酬の制限を解くことだ。最近主要大学と研究所でみられる変化はその可能性を少しずつ開いている。ＫＡＩＳＴは２０２２年に６５歳の定年後も研究と教育を持続できる「定年後教授」の制度を導入した。当時は定年後も業績が期待できる教授を選抜して７０歳まで勤務を延長できるようにしたが、翌年からは年齢制限をなくした。成均館（ソンギュングァン）大学も昨年１０月に初めて希望する時まで働ける「終身客員教授」の制度を新設し、最初の対象者としてペロブスカイト太陽電池の碩学であるパク・ナムギュ教授を任命した。ソウル大学とポステックも最近優秀教授の定年を７０歳まで延ばす制度を導入した。

事実、人材を守るのは受動的な代案だ。韓国社会はいま深刻な少子高齢化の沼に落ちている。１９７０年代初めには年間１００万人以上だった出生数は２０２３年には２３万人台まで急減した。まだそうではないが、近い将来総科学技術研究者数さえも減るのは火を見るより明らかだ。このまま進めば暗鬱な「決まった未来」を迎えることになる。「韓国は滅びている」というイーロン・マスクの警告は人口急減という冷厳な現実を土台にした警告だ。碩学がこの地を離れるのを超え、絶対人口数まで減れば韓国の科学技術はだれが発展させられるか。「ブレーンドレーン（人材流出）」の解答は「ブレーンゲイン（人材誘致）」だ。米国が２０世紀に入り超強大国になったのは全世界から核心人材が米国企業と大学に集まったためだ。韓国に西欧先進国の人材を誘致するのが現実的に難しいならば、アジアや東欧の優秀人材が韓国に来られるようにしなければならない。何が問題なのかをわかっているので答もまた明確だ。韓国政府と国会が一致協力して世界と競争し最高の人材を引き込むことができる確実な根本策を出さなければならない。国の繁栄ではなく生き残るための生存策だ。