北朝鮮が１５日、米国戦略爆撃機Ｂ－１Ｂ「ランサー」が韓半島（朝鮮半島）に展開したことを非難しながら圧倒的な抑止力を行使すると主張した。特に、米戦略資産の韓半島展開を構造的で持続的な脅威と規定し、自らの核武力強化路線を堅持していく考えを表したと分析される。トランプ米大統領が関税戦争に没頭して朝米対話が優先順位で下がる中、米国との長期戦に備える狙いがあるとみられる。

北朝鮮国防省の報道官は１８日、労働新聞を通じて公開した談話で「最近米国は朝鮮半島地域に原子力潜水艦と戦略爆撃機、空母をはじめとする戦略資産を公開的に投入し、歴代記録を更新している」とし「米国の戦略手段展開が非常措置の一環でなく日常的な軍事的慣行として固着し、地域の安全環境を脅かす変数でなく定数であることを見せている」と主張した。

そして「戦略資産展開の厳重性は単に回数の増大に限られず、それ自体がわが国家に対する攻撃戦術と手続きに関する熟練度を高め、任意の時刻に実地行動に移すことができる準備を完了する過程」とし「地域の安全環境に悪性不安定要素を恒久固着させようとする米国の侵略的企図を強力な力で抑止していく」と強調した。

これに先立ち韓米は１５日、米国のＢ－１Ｂ、Ｆ－１６と韓国空軍のＦ－３５Ａ、Ｆ－１６戦闘機などが参加した中で連合空中訓練を実施した。軍当局がＢ－１Ｂが動員された連合空中訓練を公開したのは今年３回目で、トランプ政権２期目に入って２回目だ。

専門家の間では、北朝鮮が韓米の定例連合訓練を口実に韓半島情勢激化の責任を押しつける一方、核武力強化路線を継続する名分づくりをしているという分析が出ている。慶南大のイム・ウルチュル極東問題研究所教授は「朝米関係の不確実性が高まる現実で北は自衛的抑止力強化という名分を前に出しながら『非対称的・奇襲的・核早期使用戦略』を具体化するはず」という見方を示した。

また、世界を相手に関税戦争を始めたトランプ大統領がしばらく北朝鮮に関与する余力がないという判断も作用したとみられる。トランプ政権が中国との貿易紛争に没頭する場合、韓半島問題は優先順位が下がるしかないからだ。イム教授は「金正恩（キム・ジョンウン）委員長は『トランプが自身の政治・経済アジェンダで北朝鮮問題を上位に置くまでは自分から手を差し出さない』という立場をとる可能性が高い」とし「これは長期戦を念頭に置いた一種の『間接的時間稼ぎ』であり、交渉の主導権を自分たちが握るという意味」と話した。