景気が好況だったり、反対に低迷したりしてもドルは強くなるという「ドルスマイル理論」が揺れている。関税の衝撃に米国の株式と債券を売る「セルＵＳＡ」現象が広がってだ。専門家らは弱いドルが韓国銀行の金利引き下げに力を与えるだろうと分析しながらも、傾向的な基調となるかはもう少し見守らなければならないと口をそろえた。

１４日のソウル外国為替市場でウォン相場は午後３時３０分基準で前営業日より２５．８０ウォンのウォン高ドル安となる１ドル＝１４２４．１０ウォンで取引を終えた。昼間の終値基準では昨年１２月６日の１４１９．２０ウォンから４カ月ぶりのウォン高水準だ。ウォン相場が久しぶりに上がったのはドルの価値が急落しているためだ。ウォール・ストリート・ジャーナルによると主要６通貨に対するドルの価値を示すドル指数は一時９９．０１まで下落した。ドル指数が１００を割り込んだのは２０２３年７月以来だ。１４日にもドル指数は一時９９．４まで下がり１００を下回った。

最近のドル安は異例の現象と評価される。ドルは景気が良ければ強くなり、景気が悪くなっても安全資産を求める需要が増えてやはり高くなる。景気状況を横軸にして縦軸をドルの価値で示してグラフを描くと、景気好況と不況の両極端でドル価格がともに上がり、笑っている形になるというドルスマイル理論が市場では常識とされている。だが最近の関税衝撃で景気低迷の可能性が大きくなったにもかかわらず、最近ドルの価値はむしろ落ちた。

ドルが例外的に下がっているのはトランプ米大統領の一貫しない政策に米国資産投資はひとまず避けようという心理が拡散してだ。関税政策が物価上昇と消費萎縮につながりむしろ米国経済に悪影響を及ぼしかねないという恐怖が大きくなった。ここに米国債に対する信頼低下で投資家の米国離脱現象が大きくなったのもドル安をあおった。新韓投資証券のキム・チャンヒ首席研究員は「当初はトランプ関税政策の影響で米国の金利が下がり、米国以外の国との金利差が縮小しドル安が展開した。だが最近では米国の金利上昇にもドルは振るわず、トランプ大統領の無分別な関税政策に対応して中国を筆頭に非米国資金が米国から離脱したためと推定する」とした。ここにトランプ政権が自国の製造業復活に向け意図的にドル安を誘導するだろうという見通しが出ている点も最近のドル安に影響を及ぼした。

ドル高がやわらいで逆説的に韓国経済は息の根が開いたという分析が出ている。ドル安でウォンが上がれば輸入物価が安定し、資本流出リスクが減り、韓国銀行も追加利下げを決めやすくなる。ただ、こうしたドル安が長期間続くかは未知数だ。関税政策の不確実性がなくなれば再びドル高になる可能性があるためだ。延世（ヨンセ）大学経済学部の金正湜（キム・ジョンシク）名誉教授は「現在の水準のドル安ならば韓国銀行も金利を下げることができるだろうが、ドルの下落幅があまりに大きく、ひとまず市場を観望する次元で金利据え置きを選ぶ可能性が高いと考える。結局関税などトランプ政策の不確実性がいつ解消されるのかによりドル相場の推移も決まるだろう」とした。