韓国所属事務所ＡＤＯＲ（アドア）と紛争中のガールズグループＮＪＺが今度は活動中断を宣言した。これに先立ち、記者会見を開いて契約解約を知らせた時のように一方的に決めた。



２４日、ＡＤＯＲは報道資料を通じて「裁判所の決定にもかかわらず、ＮｅｗＪｅａｎｓ（ニュージーンズ）ではなく他の名前で公演を強行したことや一方的に活動中断を宣言したことに対して非常に残念だと考える」と明らかにした。

ＮＪＺは２３日、香港で開かれた「ＣｏｍｐｌｅｘＣｏｎ」のヘッドライナーとして舞台に上がった。２１日、裁判所の「企画会社地位保全および広告契約締結など禁止」仮処分申請認容決定にかかわらず、自分たちで決めたグループ名であるＮＪＺのロゴを前面に出してＡＤＯＲと相談しなかった未発売新曲『Ｐｉｔ　Ｓｔｏｐ』のステージを披露した。「Ｐｉｔ　Ｓｔｏｐ」とは、競技中に車両が整備空間に入ってきてタイヤ交替や燃料補充、車両修理などを行うことをいう。ＮｅｗＪｅａｎｓとして発表したヒット曲は歌わなかった。ＡＤＯＲに復帰しないという意思表明だと解釈される。

ステージを終えたメンバーは「当面は一歩後ろに下がって止まった後、気を引き締める時間を設けたい」として活動中断を知らせた。「精神的にとても疲れて大変だ」としつつも「自分を守ることだと信じているので後悔していない。必ず帰ってくるつもりで、その時は本当に明るく笑っていたい」と付け加えた。

現場関係者によると、ＮＪＺ支援のために香港に出張に行ったＡＤＯＲスタッフはメンバーのこのような発言を事前に知らなかった。メンバーとも会えずに帰ってきた。

ＮＪＺの歩みにエンターテインメント専門で法務法人「ウリィ」のパク・ソンウ弁護士は中央日報の電話取材に対して「裁判所の決定を尊重するといったが実際には法の判決に反する行動を取っている」と懸念した。裁判所が「ＮＪＺとＡＤＯＲの専属契約が今も有効」という前提で仮処分認容判決を出したものなので、「ＡＤＯＲを通じて活動をしないと宣言し、ＡＤＯＲでの活動を拒否することも契約違反に該当する」という説明だ。

パク弁護士によると、本案訴訟（専属契約有効確認訴訟）でＡＤＯＲが損害賠償カードを持ち出すことができる。「メンバーが第三者とＮＪＺとして活動したことに対する損害賠償請求および第三者を対象とした損害賠償請求（第三者による債権侵害など）が可能だ」と話した。

メディア産業専門家でｙｈ＆ｃｏのイ・ヨンヘ代表弁護士は裁判所の認容決定以降、ＮＪＺで販売したグッズが問題になる場合があると指摘した。香港公演でメンバーはＮＪＺを利用したブースを開いて自らのグッズを製作して販売した。イ弁護士は「メンバー５人で自らの登録した商標である以前にＮｅｗＪｅａｎｓというブランドにつながる商標」としながら「裁判所でＮｅｗＪｅａｎｓの人気に基づいたグッズ販売なのか、メンバー個人の自社ブランドなのか争ってみる余地がある」と伝えた。

ＡＤＯＲ側は「有効な専属契約に沿ってＮｅｗＪｅａｎｓのために最善を尽くそうと思う。近い内にアーティストと会って未来についての話し合いができるよう希望する」と伝えた。