会って戦い、別れてまた会う。人工知能（ＡＩ）業界版の「愛と戦争」だろうか。テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）がＯｐｅｎＡＩ買収を提案したことにＯｐｅｎＡＩのサム・アルトマンＣＥＯが反発し、舌戦を続けている。さらにアルトマン氏の従来の友軍マイクロソフト（ＭＳ）のサティア・ナデラＣＥＯと新たな友軍ソフトバンクグループの孫正義会長まで、グローバルビッグテック首長の複雑に絡んだ力学関係が注目されている。

アルトマン氏は１１日（現地時間）、ロイター通信のインタビューで、マスク氏のＯｐｅｎＡＩ買収提案に「話にならない」と一蹴した。同日のブルームバーグのインタビューでは「マスク氏の人生全体が不安から始まったようで残念だ」とし「彼を幸せな人だと思わない」とも話した。アルトマン氏のこうした反応は、前日にマスク氏側の法律代理人がＯｐｅｎＡＩを９７４億ドル（約１４兆８０００億円）で買収したいと提案をしたことによるものだ。アルトマン氏は提案が公開された当日、自身のＸ（旧ツイッター）に「ありがたいが遠慮する。望むのなら我々が（マスク氏が所有する）ツイッターを９７億４０００万ドルで買う」と応酬した。

マスク氏とアルトマン氏の葛藤は今回が初めてではない。２人は２０１５年に非営利団体のＯｐｅｎＡＩを共に設立した創業同志だ。しかしマスク氏は２０１８年にＯｐｅｎＡＩを離れた。決別の事由には、アルトマン氏が営利事業を始めようとしてマスク氏が離れたという説、マスク氏がＯｐｅｎＡＩを支配しようとして葛藤が深まり離れたという説などがある。マスク氏は昨年ＯｐｅｎＡＩを批判して自身のＡＩ企業「ｘＡＩ」を設立し、チャットＧＰＴと似たＡＩチャットボット「Ｇｒｏｋ」を公開した。

マスク氏が離れた後、アルトマン氏は２０１９年にＯｐｅｎＡＩの事業法人を設立し、ＭＳと手を握った。新たな同業者ナデラ氏は２０２２年１１月にＯｐｅｎＡＩがチャットＧＰＴを出すと１３０億ドルを投資し、ＭＳはＯｐｅｎＡＩの筆頭株主になった。ＭＳが「Ｃｏｐｉｌｏｔ」を出したのもＯｐｅｎＡＩとの協力のおかげだ。アルトマン氏が２０２３年１１月にＣＥＯから一時的に追い出された時にもナデラ氏はアルトマン氏を支持し、復帰に決定的な力となった。しかしＭＳが昨年３月、ディープマインドの共同創業者だったムスタファ・スレイマン氏をＡＩ事業部の責任者として迎え入れ、関係はしだいに疎遠になった。

ＭＳの空席を埋めたのは孫正義会長だ。トランプ米大統領は先月２１日、ＯｐｅｎＡＩとオラクル、ソフトバンクが参加する「スターゲート」合弁会社を公開した。米国内のＡＩインフラを構築するのが目標だ。これとは別にソフトバンクはＯｐｅｎＡＩに１５０億－２５０億ドルを投資することを検討している。現実化する場合、ＭＳの代わりにソフトバンクがＯｐｅｎＡＩの最大株主となる。

グローバルビッグテックのこうした動きの裏には複雑な損益計算がある。特に今回のマスク氏の買収提案はＯｐｅｎＡＩに対する揺さぶりという分析が多い。現在ＯｐｅｎＡＩは非営利法人の理事会が事業法人を統制する形だ。アルトマン氏は統制から抜け出すために非営利法人に事業法人の一定の株式を与える案を推進している。

ところがマスク氏の提案でこの計画がこじれる可能性が生じた。ウォールストリートジャーナルは「マスク氏が提示した９７４億ドル規模の買収提案はＯｐｅｎＡＩの価値を再評価させる」と説明した。すなわちアルトマンとしては統制から抜け出す代価としてより多くの費用を出す状況になったということだ。これは追加投資にも影響を及ぼしかねない。ソフトバンクはＯｐｅｎＡＩが営利法人に転換されれば一部の株式を受ける方式で投資を検討しているからだ。アルトマン氏が「我々を苦しめようとする彼（マスク氏）のもう一つの戦略」と言及した背景だ。ＯｐｅｎＡＩの足を引っ張るのがマスク氏の狙いという評価も出ている。ニューヨークタイムズは「シリコンバレーの２人の大物、マスク氏とアルトマン氏の間の緊張がさらに高まっていることを見せている」と伝えた。