昨年音盤販売量１億枚を突破して史上最大の実績を記録したＫ－ＰＯＰ業界が今年は苦戦をまぬがれることができなかった。海外輸出が不振なうえ、テンパリング（契約期間中に第三者と事前接触すること）などによる業界の内紛が頻繁に起こったためだ。一部では最近数年間続いた「音盤インフレ」のバブルが消えたという話も出てくる。

韓国音盤コンテンツ協会が運営するサークルチャートによると、２０１４年約７３０万枚から２０２３年１億１６００万枚まで９年間上昇曲線を描いてきた音盤販売量が今年に入ってから勢いが減速した。１月から１１月までの累積販売量は約９３１４万枚（－１９％）にとどまった。１２月集計まで推算しても１億枚の販売高は難しい状況だ。

単一アルバム１００万枚以上を売り上げたミリオンセラーは今年合計２０枚で、昨年同期３３枚に比べて１３枚減った。５００万枚以上を売り上げたアルバムは「０件」だ。昨年単一アルバム５００万枚売上高を記録したボーイズグループのＳＥＶＥＮＴＥＥＮ（セブンティーン）とＳｔｒａｙ　Ｋｉｄｓ（ストレイキッズ）はそれぞれトリプルミリオン（３００万枚）、ダブルミリオン（２００万枚）止まりだった。累積アルバム１００万枚を記録した歌手も２４組で、昨年より２組減少した。韓国音楽コンテンツ協会のチェ・グァンホ事務総長は「昨年アルバム市場が過熱していた部分もあり、ある程度販売量の調整はあるだろうと予想してきたがここまで急落するとは思わなかった。１年で２０％が減少するというのは産業的側面で非常に大きな危機」と話した。

全体アルバム販売量減少とともに、新規ファンダム流入を確認できる指標の「旧譜」（発売後６カ月経過したアルバム）販売量も減った。２０２４年上半期サークルチャート・アルバムチャートトップ４００の旧譜販売量を合算すると昨年に比べて約２３７万枚減（－４１．７％）となる３３０万枚にすぎなかった。

音盤輸出も９年ぶりに逆成長した。関税庁輸出入貿易統計によると、今年１～６月の音盤輸出額は１億３０３２万１０００ドル（約２０６億円）で昨年同期比２．０％減少した。上半期基準で音盤輸出額が逆成長したのは２０１５年以降、９年ぶりだ。輸出対象国家は８５カ国で前年に比べて５カ国増えたが、Ｋ－ＰＯＰの主要輸出国である日本・米国・中国の比重が昨年比０．６％増となる７３．３％を記録した。このうち米国での輸出額は前年同期比１９％増加した反面、中国輸出額は２０２２年から減少している。

韓国コンテンツ振興院は１８日に発刊した「２０２５年大韓民国コンテンツ輸出展望報告書」で「ＨＹＢＥ（ハイブ）とＡＤＯＲ（アドア）の葛藤、Ｋ－ＰＯＰアイドルの逸脱などがＫ－ＰＯＰ業界に疲労をもたらした」とし、これを危機要因として指摘した。テンパリング疑惑を受けていることが分かった歌手は昨年ＦＩＦＴＹ　ＦＩＦＴＹ（フィフティーフィフティー）に続きＥＸＯ「エクソ）、ＮｅｗＪｅａｎｓ（ニュージーンズ）などだ。大衆音楽評論家のキム・ユンナ氏は「歌手と所属事務所間の紛争が音盤販売量に即刻影響を及ぼしたと見るのは難しい」としつつも「確実なマイナス要素としてＫ－ＰＯＰ消費全般に及ぼす長期的影響で見るなら最悪の要因」と話した。

来年Ｋ－ＰＯＰ市場は期待するに値する。今年末から活動を始動させたＧ－ＤＲＡＧＯＮがいて、ＢＴＳ（防弾少年団）やＢＬＡＣＫＰＩＮＫ（ブラックピンク）も来年「完全体」の復活を予告した。ＢＴＳのＪＩＭＩＮ（ジミン）は先月ファンコミュニティで「除隊後、僕たちがどんな歌をお聞かせしなくてはならないか、どんな舞台をお見せしなければならないかを考えながら、今から心を踊らせながら過ごしている。もっと成長してより素晴らしい姿をお見せしたいと思うので、たくさん期待していてほしい」と伝えた。