半導体の冬論が株式市場を襲ったと思えば今度はサムスン電子だけの冬論が浮上した。現代車証券リサーチセンター長のノ・チャングン氏は「半導体の冬ではないが、サムスン電子の冬はすでに私たちが経験している」と話した。人工知能（ＡＩ）関連半導体需要で半導体市場全体の冬は来ないだろうが、広帯域メモリー（ＨＢＭ）分野で競争力を立証できないサムスン電子だけの冬は進行中という彼の分析だ。

サムスン電子株を買った韓国の投資家も苛酷な時期を過ごしている。７月初めに８万７０００ウォンまで上がった株価は８日終値基準で６万３００ウォンまで下落した。株価は市況により気まぐれなこともあるが、サムスン電子の企業競争力に赤信号が灯ったという分析があちこちであふれている。

中央日報の「マネーラボ」がサムスン電子の危機診断のため会った証券会社リサーチセンター長とファンドマネジャーが出した指摘は辛辣だった。「投資の観点でサムスン電子株は安いこと以外に魅力がない」「サムスン電子がＳＫハイニックスに押されそうだという懸念がますます現実に近づいている」などだ。技術で市場を先導するどころか、市場の流れを読むのにも失敗したというのが指摘の骨子だ。

もしかするとこれまで韓国の個人投資家がサムスン電子をあまりに信じてきたのかもしれない。サムスン電子の１０年間の売上額増加率はドル基準で換算すれば年平均１％程度にしかならない。２０１７年にハーマンを買収した以外に事業に大きな変化もない。同じ製品を１０年にわたり販売するが、売り上げすら足踏み状態の会社に株式市場が高い評価をする余地は少ない。

７月中旬に会ったある投資顧問会社代表はサムスン電子株式への関心を断って久しいと話した。メモリー半導体、スマートフォン、ファウンドリーなどサムスン電子の核心事業部門すべて競争にさらされているうえに、スマートフォンなどの競争力は次第に落ちているというのが理由だった。見方を変えると、成長する分野で独占的な地位を持っている企業が多いのにあえてサムスン電子にこだわる理由はないということだ。

投資家はサムスン電子にこだわらずエヌビディアとアップルなど米国企業の株を買えばそれまでだが、問題は韓国経済だ。サムスン電子が韓国の輸出、投資、雇用など全分野に及ぼす影響があまりにも大きいからだ。サムスン電子半導体部門トップである全永鉉（チョン・ヨンヒョン）ＤＳ部門長（副会長）は８日、「根源的な技術競争力と会社の将来についてまで心配をかけた」として謝罪文を出した。謝罪文の約束通りサムスン電子が技術の根源的競争力を復元し再び春を迎えることを願う理由だ。

アン・ヒョソン／証券部記者