２８００人余りの死傷者が発生したレバノンの武装組織ヒズボラの無線呼出器（ｂｅｅｐｅｒ・別名ポケットベル）爆発事件はイスラエルが事前に設置した爆発物のためだと外信が報じた。



ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）は１７日（現地時間）、米国と西側諸国の当局者を引用し、イスラエルが今回の爆発事件の背後だと伝えた。当局者によると、爆発した無線呼出器はヒズボラが台湾ゴールド・アポロ社に注文して納品を受けたものだという。この無線呼出器のバッテリーの横には１～２オンス（２８～５６グラム）の爆発物が入っており、これを遠隔で爆発させることができるスイッチも内蔵されていたという。また、殺傷力を高めるために爆発直前の数秒間、信号音が出るようにするプログラムまで設置されていたと当局者は話した。

ヒズボラの当局者によると、爆発直前、ポケベルにはヒズボラ指導部が送ったメッセージと見える告知が表示されたという。しかしこの告知は指導部のメッセージではなく爆発を活性化する信号であり、その後すぐに無線呼出器が爆発した。

実際、オンラインに投稿された映像や外信が伝えた目撃者の証言によると、爆発はカバンや財布にあったポケベルに通知音が鳴った後、被害者がポケベル画面に表示された内容を確認する過程で起きた。

これに先立ち、ヒズボラは昨年１０月ガザ戦争勃発以降、盗聴や位置追跡を避ける目的で無線呼出器の使用を増やした。これに関連し、ヒズボラ最高指導者ハッサン・ナスララ師は今年２月にイスラエルの標的攻撃に利用される恐れのある携帯電話の使用禁止および廃棄を警告した。このような状況でヒズボラは台湾ゴールド・アポロ社に無線呼出器５０００台を注文し、これをレバノン全域の組織員に配布した。一部はイランやシリアなど同盟国にも配られた。

これに対して台湾ゴールド・アポロ社側は爆発に使われた無線呼出器は自分たちが製造したものではないと明らかにした。ロイターや米国ＣＮＮなどによると、同社側はこの日の声明で爆発した無線呼出器は自社生産製品ではなくて、ゴールド・アポロ社と商標権契約を結んだ欧州の流通業者が生産・販売したものだと明らかにした。会社創立者である許清光会長もこの日、記者団に対して「その製品は当社のものではなく、ただ当社の商標を付けているだけ」と話した。許氏は欧州の流通会社であるＢＡＣが商標権契約を結んでハンガリー・ブダペストで生産したと説明した後に追加質問が続くと席を立った。台湾経済部も台湾からレバノンにポケベルを直接輸出した記録はないと明らかにした。

これに関連し、レバノンの高位消息筋は「（イスラエル海外情報機関である）モサドが生産段階で基板を改造したため今回の仕業を探知できなかった」と話した。この説明の通りなら、モサドが最初から無線呼出器製造工場に浸透して爆発物と起爆装置を仕込んだ可能性がある。

スパイ映画さながらの今回の事件で、過去のイスラエル情報当局の秘密作戦手法がまた注目を浴びている。モサドは暗殺作戦などを遂行するために数十年余り前から通信手段を積極的に利用してきた。

１９７２年ミュンヘンオリンピック（五輪）直後、フランス・パリに駐在していたパレスチナ解放機構（ＰＬＯ）の幹部マフムド・ハムシャリ暗殺には固定電話が動員された。イスラエル選手団１１人の殺害に対するＰＬＯへの報復に出たイスラエルがハムシャリの自宅の電話機に爆弾を設置した。９６年イスラエル国内の情報機関シンベトが主導したハマスの爆弾製造専門家で「エンジニア」と呼ばれたヤヒヤ・アヤシュ氏の暗殺には携帯電話が使われた。アヤシュ氏はイスラエルに懐柔されたパレスチナ人から手渡された携帯電話を使っているとき、爆発で命を失った。