数日前、筆者は香港科学技術大経済学科教授室を整理して大韓民国行き飛行機に身を預けた。延世（ヨンセ）大医科大学に赴任するためだ。米国留学から始めた異郷暮らし１７年ぶりの故国行きだ。最初は博士学位を取得したらすぐに帰ってきて母国に寄与したかった。ところが運良く研究環境と教授処遇の良い米国と香港の大学に在職することになり、大韓民国に戻る決定がなかなか出せなかった。

長年教授採用委員会で活動し、筆者自身が求職者になったこともある。さらに延世大教授採用契約に署名する日も香港科学技術大経済学科新任教授採用に関与していた。海外大学の人材誘致環境と国内大学間の隔たりを肌で実感した。

◇北米大学、外国人教授・学生５０％を超える

大学に優れた人材誘致がなぜ必要なのだろうか。これは大学が研究開発（Ｒｅｓｅａｒｃｈ　ａｎｄ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ）と革新の前哨基地であり、人材養成および誘致の最も重要なチャンネルであるためだ。世界銀行の２０２４年世界発展報告書（Ｗｏｒｌｄ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ　Ｒｅｐｏｒｔ）は先進国の眼の前にいる国々が先進国入りするために革新が必須であることを強調している。このために積極的な産学協力を注文している。

たとえば、世界で初めて商用化されたｍＲＮＡワクチンである「ファイザー・ビオンテック・コロナワクチン」を作ったのはトルコ出身移民者であるドイツ大学教授ウグル・シャヒン（Ｕｇｕｒ　Ｓａｈｉｎ）博士と妻エズレム・テュレジ（Ｏｚｌｅｍ　Ｔｕｒｅｃｉ）氏だ。

また、オックスフォード－アストラゼネカ・ワクチンは英国オックスフォード大ジェンナー研究所で作られた。革新が産学協力で起こることを表す好例だ。また、すべての研究者は大学で育てられ、大学は人材誘致の核心チャンネルだ。米国大学がこれをよく見せている。米国の経済成長を牽引（けんいん）するシリコンバレーは全世界から人材が集まる場所だが、外国人の場合も米国の大学を卒業した場合が多い。たとえば、米国証券市場を牽引する７大技術企業（エヌビディア、アップル、アマゾン、グーグル、フェイスブック、マイクロソフト、テスラ）のうち４社の最高経営責任者（ＣＥＯ）が外国生まれだ。マイクロソフトのサティア・ナデラ、グーグルのスンダー・ピチャイ、テスラのイーロン・マスクは留学生出身で、エヌビディアのジェンスン・フアンは幼いころに台湾から移民してきた１．５世だ。

◇低い年俸、劣悪な研究環境が足かせに

国内の大学もこれ以上韓国人だけでは世界の舞台で競争するのは難しい。北米の大学はもちろん、香港・シンガポール内のアジア上位圏の大学の外国人教授および学生の比率は５０％を超える。世界から集まった人材が溶鉱炉のように溶けて革新を導いている。外国人比率が５～１０％にすぎない大韓民国とは差が大きい。大学は多様な人材を吸い込むチャンネルになってこそ発展する。

大学の優秀人材誘致は重要だが、大韓民国の現実は悲観的だ。核心的な理由は低い年俸と大きな講義負担のような不利な教授処遇および研究環境だ。大学教授も生活人で、大学教授採用にも市場原理が作動するため処遇が良いところに高成果者が移動する。能力が優れた世界的学者が韓国の大学に来ることを敬遠するよりほかはない。

年俸にはどれくらいの差があるか。米国上位圏大学の経済学新入助教授の年俸は２億ウォン（約２１３５万円）を軽く超える。香港・シンガポールもこれとほぼ同じで、これに加えて月数百万ウォンの家賃補助を提供している。研究中心大学の教授はこのように年俸が高いが、単に知識を伝達する講義中心の大学の教授の年俸はその半分に至らない１億ウォン水準だ。

国内の主要大学は助教授初任給が７０００万ウォン水準で、正教授の年俸も１億ウォンに満たない場合が多い。しかも号俸制が適用されるため、能力のある教授に破格的な報奨を提供することはほぼ不可能だ。講義の単位数にも差がある。筆者は米国コーネル大で年間平均２科目を、香港科学技術大では２．５科目を教えた。いくつかの例外を除けば大韓民国の研究中心大学ですら１年に３～５科目を教えなければならない。

筆者が終身教授職を諦めてまで韓国に来ることができた理由は、医科大学教授の年俸が異なる科に比べて高く、講義の負担がほとんどないという点が大きかった。そして外国では傭兵のように暮らしているが、大韓民国では社会により積極的に寄与することができるという事実も魅力的だった。

もちろん国内の教授の年俸が国の平均的な労働者の賃金に比べれば高い。だが、研究開発革新を通じて国家経済に尽くす優秀な人材に対しては投資を惜しんではいけない。高い水準の研究者はそれに見合う待遇で迎え、研究を怠る学者は年俸を削減するか、ひどければ解雇するべきだ。

【コラム】大学の優秀人材の誘致なければ大韓民国の未来もない（２）