昨年ある中小ゲーム会社に就職したイムさん（２７）は苦労して入った会社を１年で辞めて休んでいる。仕事が適性に合わなかっただけでなく、毎日繰り返される残業と少なく感じられる月給に耐えられなかったためだ。イムさんは「知らずに入った最初の職場で強く燃え尽きた。しばらくは就職市場に再び飛び込む意欲がわかない」と話した。

最近まで働いた経験がある「ただ休んでいる」青年の１０人に９人以上が中小企業に通っていたことが明らかになった。ますます大きくなる大企業との賃金格差、ＭＺ世代に対応できていない組織文化などが複合的に作用し、仕事を経験した青年たちに求職そのものをあきらめさせたという分析が出ている。

韓国統計庁の経済活動調査マイクロデータを分析した結果、７月基準で１５～２９歳の青年のうち休んでいる人口４４万３０００人のうち７４．６％の３３万人が以前に働いた経験があった。残りの２５．４％は働いた経験がなかった。休んでいる人口とは非経済活動人口のうち、重大な疾病や障害はないが漠然と休みたい状態にある人を意味する。

この中でも過去１年以内に仕事を辞めた２０万４０００人のうち９３．７％の１９万１０００人は従業員３００人未満の中小企業で働いていた。彼らが従事していた業種では、宿泊・飲食業が２１．５％で最も多く、続けて製造業、卸小売業、事業施設管理業、建設業の順で続いた。仕事を辞めて１年を過ぎると以前の職場統計に含まれなくなるが、傾向的に見ると同様の割合と推定される。

勤労基準法未適用対象である従業員５人未満の事業所で働いていたが休んでいる青年は５万９０００人で２８．８％を占めた。宿泊・飲食業と卸小売業従事者が過半だった。これに対し従業員３００人以上の大企業で働いた経験がある休んでいる青年は１万３０００人で６．３％にすぎなかった。７月基準で青年就業者の１２．２％が大企業労働者である点を考慮すれば非常に少ない割合だ。

中小企業に通っていて辞めた休んでいる青年にその理由を尋ねたところ、「個人・家族関連」という理由を除くと、「時間・報酬など作業条件への不満」が３５．８％で最も多かった。続けて「臨時・季節的労働の終了」「整理解雇」「職場の休廃業」「仕事がない、または事業不振」の順にとなった。結局中小企業の劣悪な労働環境が青年の相当数を休んでいる人口に転換させたと解釈される。

問題は中小企業と大企業の賃金格差がますます広がっており、こうした現象が続く懸念が大きい点だ。韓国経営者総協会が４月に発表した「２０２３年事業体賃金引き上げ特徴分析」によると、従業員３００人以上の事業者と比べ３００人未満の事業者の賃金はコロナ禍当時での２０２０年の６４．２から昨年は６１．７とさらに減少した。

少ない賃金だけでなく劣悪な組織文化、賃金未払いなど中小企業の慢性的な問題まで重なって青年たちを「燃え尽きた」状態に追いやったと分析される。韓国青少年政策研究院のキム・ギホン選任研究委員は「韓国の中小企業は（大企業に比べ）報酬だけ少ないのではなく、福祉、勤務環境、文化まで違いが大きいため、青年たちの雇用ミスマッチが深刻化する側面が大きい」と説明した。

結局良質の雇用を作ってマッチングすると同時に既存の雇用も充実するよう改善させなければならないという提言が出ている。中小ベンチャー企業研究院のノ・ミンソン研究委員は「（休んでいる青年の増加は）基本的に景気が悪くなった影響かもしれないが、最近の青年たちの変わったスタイルに零細中小企業や小商工人がついていけていない構造的要因も作用している。中小企業の労働・作業環境を改善する一方、就職を望む青年を良質の中小企業とつなぐ斡旋機能を強化するなどツートラック政策が必要だ」と強調した。