３日午後１時、江原道春川市（カンウォンド・チュンチョンシ）の江原大病院救急室。現況ボードが患者９人の診療状況を伝えている。昼間の時間帯にも応急医学科専門医１人が成人患者の診療を引き受けている。先月まで５人の専門医が２交代勤務をした。だが、最近２人が休職に入った。この日会った医療スタッフは「５人が交代で２４時間勤務するのも難しいが、３人が夜間当直までするのは不可能だ」と話した。専攻医４人が抜けた後、状況が悪化した。結局、病院側は２日から救急室の成人夜間診療（午後６時～翌日午前９時）を無期限中断した。開院以来、初めての出来事だ。病院関係者は「以前も救急室専門医が足りなくて２年間で１６回採用広告を出したが来ない」と説明した。専攻医が抜けて６カ月、救急室が危機に追い込まれている。

同日午後、京畿水原市（キョンギ・スウォンシ）圏域救急医療センターである亜洲（アジュ）大病院救急室。入口には「一時的縮小運営案内」が張り出されている。先月、専門医３人が辞職したため５日から縮小診療に入る。毎週木曜日午前７時から２４時間、１６歳以上の患者は受け付けない。心肺蘇生術（ＣＰＲ）が必要な最重症患者だけを引き受ける。すでに小児救急室は６月から水・土曜日の最重症患者だけを診療している。亜洲大病院関係者は「救急室運営を中断しない線で医療陣の業務強度を低くするために下した決定」と話した。この病院は１４人の救急専門医が勤務していたが３人が辞めた。最近４人が辞職の意思を明らかにしたが、病院が説得して当面保留させた。ある患者の保護者は「夫ががん患者なので、時々状態が突然悪化すると救急室に行く」とし「患者を受け付けないのが一日だけなのでまだ幸いだが、本当に不安だ」と話した。

忠北忠州（チュンブク・チュンジュ）の建国（コングク）大忠州病院は１日から平日午前９時から午後９時まで運営する。救急室専門医７人が全員退職届を出したが、幸い２人が心を変えたおかげで完全休診は回避することができた。救急室患者も大幅に減った。正常診療していた先月２６日基準、同病院救急室を利用した患者（１１９搬送患者含む）は８０人余りだったが、３日午後５時までは２４人だった。救急室で会ったキムさん（４５）は「大きな事故は夜に起きることが多いが、夜間診療を中断するというのが理解できない」と話した。

韓国政府は「救急室崩壊危機までではない」と言うが、現場は台風前夜のようだ。保健福祉部によると、全国圏域・地域救急医療センター１８０カ所の医師は昨年１２月に比べて７３．４％水準に減った。応急医学科専門医は昨年１２月１５０４人から今年初め新たに輩出されて７月に１５９８人に増えた。しかし専攻医５００人余りが退職し、残った医者が当直回数を増やしてなんとか乗り切っていた。疲労が累積して限界状況に直面し、先月辞職・休職などの離脱が始まった。これに伴い、先月２６日基準で１５８７人に減った。まだ“堤防”は崩れていないが、穴は少しずつ大きくなる様相だ。

ソウルのある圏域救急医療センターＡ教授は「医療空白以降、使命感で６カ月、『骨を削って』耐えたが、到底追いつかず一人二人と疲労で倒れている」と話した。救急患者が１１９救急車に乗って救急室を探し回る患者も増える傾向だ。野党「祖国革新党」の金宣旼（キム・ソンミン）議員室が消防庁から提出させた「２０２３～２０２４病院拒否による患者再移送現況」資料によると、昨年１年間の救急室再移送事例は４２２７件、このうち「専門医不在」を理由に他の救急室を探さなければならなかった事例は１７７１件だった。今年１月～先月２０日の救急室再移送が３５９７件、専門医がいないため再移送された場合は１４３３件に達する。金議員は「今の事態から見る限り、救急室のたらい回し状況は例年より２０～３０％増えるものとみられる」と指摘した。釜山大病院応急医学科Ｂ教授は「病院内部状況が非正常的なので、普段なら受け入れられるような患者も受け入れることができないケースが徐々に増えている」と訴えた。

「２０２０～２０２４救急医療機関重症度・種別診療結果」資料によると、今年７月まで圏域救急医療センターで治療を受けた最重症患者（ＫＴＡＳレベル１）の死亡率は２６．１％で昨年（２７．６％）とほぼ同じ水準であることが分かった。今までは残った医療陣の献身で死亡者増加などの事態なく耐えていたが、今後が問題だ。首都圏大学病院救急室のＣ教授は「例年も名節になれば患者が集まって気力が尽きるが、今回の秋夕（チュソク、中秋）を基点に医者のバーンアウト（燃え尽き）がもっと深刻になるのではないか心配だ」と話した。