モビリティは最近最も熱い話題の単語として浮上している。ただ、地上や低高度上空で動く器具に限定された交通または移動手段として意味が縮小されたのは残念だ。単語を先取りした自動車企業の積極的広報が成功したとみることもできる。だがモビリティはもっと包括的な概念だ。人や物の動きに必要なあらゆる手段と環境を通称するとみるのがより適切だ。

私たちが生きる地球のニックネームは「ブルーマーブル」だ。１９７２年に米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が公開した地球の写真の別称に由来する。宇宙から見える地球は大部分が海に覆われ青い玉のように見えて名付けられた。

こうした惑星に住む私たちにモビリティの意味は当然陸地を抜けて海に拡大するほかない。同時にモビリティの概念もしっかりと取り戻さなければならない。韓国海洋水産部は昨年から「海洋モビリティ」の旗印を掲げて韓国を２０５０年に世界海洋大国へと発展させるという抱負を提示した。ただ海洋水産部でも海洋モビリティを交通または移動手段という概念に限定しているようでやや惜しまれる。筆者は海洋モビリティの概念を新たに定義しようと主唱する。

海洋モビリティは「水がある環境で動く全てのもの」だ。したがって海洋モビリティは単純に交通または移動手段だけを意味しない。よく知っている海洋交通と物流だけでなく、国防、エネルギー、環境、農水産業、そして人間の定住インフラなど、想像できるあらゆる海洋活動を含む。

地球の半分近い面積は海、特に公海で覆われている。国際海底機構（ＩＳＡ）の許可を受けなければならないが、技術力が十分な主体がどのような技術で先取りするかがカギだ。海の外へと伸びていく空間がない韓国の立場で公海は機会の空間だ。韓国沿岸から２００カイリ（約３７０キロメートル）までは排他的経済水域（ＥＥＺ）だ。１２カイリまでの領海は韓国の国益のための経済活動が可能な空間だ。海洋モビリティに向けた技術を備えるならば狭い土地、すなわち領土を抜け出して主権が及ぶ国土の無限の拡張が可能だ。

韓国の命運は貿易にかかっているといっても過言ではない。物流は貿易のための血液の循環と似ている。造船と海運分野の世界的大国である韓国は物流分野でも世界的な位置付けを獲得できる実力を備えている。韓国はエネルギーをほとんど１００％輸入に依存する。海を活用して新再生可能エネルギーを作ったり、新しい海底エネルギー資源を開発することはエネルギー貧国の宿願だ。

陸地で忌避施設となった発電所を海に作ることができる。土地が狭い韓半島（朝鮮半島）から抜け出し海洋空間に都市を作ることもでき、産業団地を建設することもできる。地政学的に緊張感がいまなお残る北東アジア地域で韓国海軍の存在感を印象付ける新しいパラダイムを提示することもできる。

筆者が数え上げた海洋モビリティ関連項目を１カ所に集めれば国の「海洋力」になる。海洋力は物理的なものだけでなく、法と制度、精神的・文化的能力まで合わせる。海洋力は外部に出て行く力であり、韓国のように対外関係に依存する国にはさらに重要だ。海洋力に向けた、海洋モビリティをしっかりと取りまとめる機関が必要な理由だ。

現政権の組織法を見ると、海洋モビリティを取りまとめる業務はさまざま官庁に分散している。海軍（海洋軍事力）と海洋警察（沿岸警備）は論外としよう。船舶をはじめとする海洋構造物の生産と建造は産業通商資源部が、海岸と港湾インフラと船舶運用は海洋水産部が掌握する。未来に向けた研究開発も各官庁が個別に掌握するが、時に共同研究事業も各官庁の部分を分けて個別に取りまとめる。次官や室局長級協議をするというが、身内びいきの傾向が強い。

もうちょっと変わらなければならない。海洋モビリティを取りまとめる一糸不乱な政府機関が必要だ。国の未来を見据えて海洋モビリティに真心と意志がある機関が引き受けなければならない。海洋モビリティの概念を先導し海洋力強化で韓国の新しい成長を率いていく機関の誕生を期待する。

イ・シンヒョン／元大韓造船学会長、ソウル大学造船海洋工学科学科長

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