今年初めソウルの４年制大学を卒業したイさん（２８）は、最近就職準備をやめ大田（テジョン）にある実家に戻って休んでいる。人文・商経系列を二重専攻した彼は昨年から就職に挑戦したが文科生の公開採用の門戸が狭まり希望の仕事が見つからなかった。イさんは「面接や適性段階まで進むこともできず書類で脱落するケースが頻繁で限界を感じた。専門職試験や考試など他の進路に変更すべきか悩んでいる」と話した。

イさんのように就職を断念しそのまま休んでいる青年層が過去最大を記録したことがわかった。韓国統計庁の経済活動人口調査によると、１５～２９歳の青年層のうち「休んでいる」人口は７月に前年比１０．４％増えた４４万３０００人となった。これはコロナ禍のあった２０２０年の４４万１０００人、２０２１年の３９万９０００人より多い水準だ。「休んでいる」人口とは、非経済活動人口のうち重大な疾病や障害はないが漠然と休みたい状態にある人を意味する。先月は青年層人口８１５万人のうち「休んでいる」人口が占める割合は５．４％を記録した。これもまた同月基準で過去最大値だ。

青年層の「休んでいる」人口は６０歳以上の高齢層を除いたすべての年齢層よりも多かった。４０代の「休んでいる」人口は２８万４０００人を記録したし、次いで３０代が２８万８０００人、５０代が３９万４０００人の順で多かった。もともと「休んでいる」人口が最も多い高齢層の場合、１１０万１０００人と集計された。

青年層で「休んでいる」人口は働く意思も不足していた。統計庁のマイクロデータを通じて分析してみた結果、青年層の「休んでいる」人口のうち「働くことを望んだか」という質問に、「望んでいない」と答えた人は全体の７５．６％である３３万５０００人となった。４人に３人は求職意思そのものがなかったのだ。

求職の意思があるのに休んでいる残りの青年層では、「希望する賃金水準や労働条件が合う仕事がなさそう」という理由が４万５０００人で最も多かった。次いで「以前探してみたが仕事がなかった」が２万人、「教育・技術・経験不足」が１万４０００人、「近くに仕事がなさそう」が１万２０００人、「専攻や経歴に合う仕事がなさそう」が９０００人の順で続いた。

結局「良質の雇用」がないために青年層が最初から求職市場を離れているという解釈が出ている。労働集約効果を持った内需回復が遅く雇用の二極化が深まっているのだ。

過去より高学歴者が多くなり就職希望条件が高くなった影響もある。希望する仕事と残っている働き口の間のミスマッチがますます激しくなっているのだ。実際に先月の大卒（専門大含む）以上の「休んでいる」青年層人口は前年比１９．８％増えたのに対し、高卒以下は４．３％の増加にとどまった。

青年層を中心とした雇用率悪化は少子化の流れとかみ合わさり産業生産性悪化につながる懸念が大きい。中長期的には産業労働者の高齢化、税収支障、晩婚にともなう少子化の悪循環など国家的損失が大きくなる。漢陽大学経済学部のハ・ジュンギョン教授は「労働市場の二重構造が解消されない状況でリタイアを先送りするベビーブーマー世代と競合までしなければならないため青年層の立場はますます狭くなっている」と明らかにした。