サムスン電子ファウンドリーに先端人工知能（ＡＩ）チップ製造を任せた米半導体スタートアップのグロックがブラックロック、シスコ、サムスン電子などから６億４０００万ドル（約９３８億７５８４万円）の投資を誘致した。この会社は今年サウジアラビアとチップの大量販売契約を結んだ。エヌビディアのＡＩ半導体独占の牙城がなかなか崩されない中で、オイルマネーに認められたスタートアップが生き残り対抗馬として成長していく様相だ。

グロックのジョナサン・ロス最高経営責任者（ＣＥＯ）は７日、中央日報に６億４０００万ドルの投資誘致を明らかにし「来年１－３月期までに１０万８０００個の言語処理装置（ＬＰＵ）を配布する計画で、需要により年内に１５０万個まで拡張できる」と明らかにした。

今回の投資にはサムスン電子革新センター（ＳＳＩＣ）傘下ファンドであるサムスンカタリストファンドが戦略的投資家として参加した。企業価値２８億ドルを認められ３年で２倍になった。グロックはサムスン電子が米テキサス州テイラーに作っている先端ファウンドリー工場４ナノプロセス（ＳＦ４Ｘ）で次世代チップを生産する予定だ。

◇「エヌビディアの対抗馬」命綱はオイルマネー

２０１６年のグーグルのアルファ碁登場後、ＡＩ専用ハードウエアに対する関心が高まり関連スタートアップが相次いで登場した。グーグルでＡＩ専用チップのテンソル処理装置（ＴＰＵ）を初期開発したジョナサン・ロス氏がグロックを創業し、このほかにもグラフコア（英国）とセレブラス、サンバノバ（米国）などがユニコーンとして浮上した。

しかし技術力を持っているから市場に定着できるものではない。これらはエヌビディアが掌握したＡＩ半導体市場でなかなか大口顧客を確保できなかった。英国政府のスーパーコンピュータ構築事業さえ、英国企業のグラフコアではなくエヌビディアが受注したほどだ。グラフコアはメタなどに技術陣が大挙離職した後、先月ソフトバンクに売却された。

救援の手は中東からきた。ＡＩを石油の次の収益源にしようとするサウジアラビアやアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）などがＡＩ演算インフラ構築などに投資を進めている。グロックは３月にサウジ国営石油会社アラムコとＡＩインフラ構築契約を結んだと明らかにした。アラムコは時価総額世界５位の企業で、最近ではオイルマネーをデジタル転換に投資している。セレブラスは昨年ＵＡＥ企業のＧ４２と契約を結んでおり、１台当たり１億ドルのスーパーコンピュータを最大９台まで構築する内容だ。Ｇ４２はＵＡＥ皇太子が所有する会社で、ＵＡＥの国レベルでのＡＩ導入を主導している。

これら企業は「中東を通じてＡＩ技術・半導体が中国に流れて行くのではないか」という米国政府の疑惑を払拭させる努力もしている。Ｇ４２はマイクロソフトを経営参画投資家として受け入れ、セレブラスとグロックはすべてのチップ製造を米国内工場で行う。グロックのロスＣＥＯは昨年中央日報のインタビューでＴＳＭＣではないサムスンのファウンドリーを選んだ理由に対し「米国内に４ナノプロセス大規模製造能力を備えた会社のため」と明らかにした。

◇「ＨＢＭないＡＩチップ」に投資するサムスン

グロックのＬＰＵはＡＩ訓練ではなく推論（ユーザーサービス）に特化しており、遅延なくＡＩモデルとリアルタイム対話水準の速度を具現する。このためＬＰＵにはＧＰＵに使われる広帯域メモリー（ＨＢＭ）がなく、チップに内蔵されたＳＲＡＭだけをメモリーとして使う。ＳＲＡＭは速度が速いが容量が小さくデータ大量処理には不利だ。だがＬＰＵチップを大量につなげて連メモリー容量を増やすことができ、ＡＩ訓練ではなくサービスに使うならば速度と費用でいずれも勝るというのが同社の主張だ。

エヌビディアがＧＰＵ市場を掌握した上にＨＢＭ供給量もぎりぎりなため、グロックのほかテンストレントやサンバノバなどもＨＢＭを最初から使わなかったり搭載量を減らしたり構造を特化したＡＩチップを出している。サムスンカタリストファンドはテンストレントとサンバノバにも投資した。ただまだエヌビディアＧＰＵの牙城に爪痕を残すスタートアップは出ていない状態だ。